| 研究分担者 |
纐纈 一起 東京大学, 地震研究所, 教授 (90134634)
佐竹 健治 東京大学, 地震研究所, 教授 (20178685)
堀 宗朗 東京大学, 地震研究所, 教授 (00219205)
藤本 博己 東北大学, 大学院・理学研究科, 教授 (50107455)
金田 義行 海洋研究開発機構, 地震津波・防災プロジェクト, プロジェクトリーダー (50359171)
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| 研究概要 |
東北地方太平洋沖地震の震源域はほとんどが海底下であるため、陸上の観測網だけではその全貌を明らかにすることはできない。従って、海底地震観測が必要であり、さらに、活動の推移を理解するためには、時間的に連続した海底地震観測が不可欠である。平成22年度の科研費特別研究促進費により,震源域に約25km間隔で設置した自己浮上式海底地震計を回収し、本震直後の正確な余震の空間分布を明らかにした。
さらに、のべ80台以上の海底地震計を震源域に設置して,震源海域における海底地震観測を継続し,その後の地震活動を明らかにした。また、海底地殻変動観測を実施して,地震前後の海底地殻変動の時空間変化を求めた。構造探査を実施することにより、震源断層と構造特徴の関連を解明することも重要である。
そこで、反射法構造調査により、震源域の正確な堆積層の厚さや地下構造を明らかにした。海底地殻変動観測,地震波解析,津波解析により震源断層モデルを構築し、この震源断層モデルと津波調査結果を用いて、津波の発生過程を明らかにする必要がある。津波被害は非常に広範囲にわたっているため、全国の研究者が分担してその実態を解明した。また、験潮所や海底で得られた津波波形データのインバージョン解析によって、津波を引き起こした海底の地殻変動を明らかにし、さらに、陸上や海底の地殻変動データや地震波データなども併合して断層面上のすべりの空間分布を明らかにした。構造物や地盤などの被害状況を現地調査することにより,地震動による被害の発生メカニズムを解明することは、今後の地震動災害を防ぐための対策を考える上で、重要である。地震動によって被害を受けた構造物、地盤等の被害状況を詳細に把握し、この原因を建築学、土木工学、地盤工学などの側面から総合的に調査した。また、地震発生に伴い発生した広域大災害の被害調査を行い、都市防災の観点から調査を行った。
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