|
日本の若者は、自己肯定感、社会への関与意識が低いとのデータが多数存在する。学校教育においては、不確実な将来に対応しながら逞しく生きる力を育むため、授業改善をはじめとする教育改革が実施されている。本研究は、その課題に真っ向から取り組んだものである。具体的には、若者に主権者教育、市民教育、国際教育の充実を図るために、教科連携モデル授業を提示した。この教育手法には、欧州の義務教育の指針とされている「相互文化的な民主的文化のための参照枠：RFCDC」を授業の目指す到達点とし、その成果を測る評価表として援用し、教育効果を確認したことは学術的な意義が大きい。
|
