研究課題/領域番号 |
23K01568
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研究機関 | 立教大学 |
研究代表者 |
安田 直樹 立教大学, ビジネスデザイン研究科, 准教授 (70756981)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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キーワード | 両利き / 探索 / 深化 / 戦略的柔軟性 |
研究実績の概要 |
2023年度は組織の両利きに関する文献レビューをさらに進展させ(特に両利きを促進させる要因)、関連する概念について先行研究における妥当性の検討を踏まえて質問票調査のための質問票作成まで実施した。その過程で両利きの概念を構成する探索と深化、文化的・構造的両利きに関する尺度を検討し、文化的両利きと構造的両利きの相互作用を実証的に検討することの重要性を明らかにした。また戦略としての両利きの操作化そのものについても、探索および深化を独立して測るのではなく、戦略の両利きそのものの尺度開発の重要性を確認したことには一定の意義がある。さらに両利きを可能にすると考えられる組織要因についての整理を行った。先行研究および実務家へのインタビューを踏まえて、具体的には戦略的柔軟性、トップマネジメントチームの意思決定プロセス、部門間連携のインターフェイスの視点に着目して、両利きを可能にする要因に関する仮説構築を実施した。特に戦略的柔軟性については、自社経営資源の棚卸・再構築の視点が取り入れられている点を確認できたことは、先行研究に対しておよび実践的にも意義のあるものである。2023年度はさらに質問票調査を実施する対象企業の選定まで実施しており、2024年度はじめには調査を開始できる見込みである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初は2023年度中に質問票調査を実施する予定であったが、調査対象の選定に時間がかかったとともにより広範囲にわたって既存研究および実務的課題検討を行ったために予定通り進められず、2024年度に実施することに変更した。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度に準備を進めてきた質問票調査を2024年度には実施できる見込みである。2024年度前半は調査開始および回収に注力し、2024年度後半から回収データに基づいた統計的解析を行う予定であることから、遅れは十分にカバーできる見込みである。また質問票調査の回答企業に対するインタビュー調査および事例分析も行うことを想定しており、2024年度はそれら定性調査の着手も行う予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
2023年度に実施予定であった質問票調査を2024年度に行うことにしたために次年度使用額が生じている。次年度使用額については、質問票調査のために用いる予定で2024年度は予定通りの執行となる見込みである。
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