| 研究課題/領域番号 |
23K02472
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| 研究機関 | 九州ルーテル学院大学 |
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研究代表者 |
赤井 秀行 九州ルーテル学院大学, 人文学部, 講師 (80910033)
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| 研究分担者 |
坂井 武司 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (30609342)
石坂 広樹 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (20537493)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| キーワード | 1人1台端末 / 協働的な学び / 算数 / 他者参照 |
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| 研究実績の概要 |
研究計画に基づく２０２３年度の具体的目標は、①シンガポールにおける授業参観を通じた、１人１台端末を用いた協働的な学びに関する授業アイデアの収集、②２０２４年度に実践する授業プランの設計、③パイロット版授業の設計及び実践、の３点である。
１点目について、シンガポールへ渡航し、授業観察及び現地教員からの意見収集を行った。特に、これまで「個別最適な学び」を実現するための手段としてとらえられていた「他者参照」について、その「協働的な学び」としての側面を重視した実践に関する情報を多く収集することができた。また、「他者参照」以外のねらいを持った活用法についても、授業における学習活動の「導入」・「展開」・「まとめ」・「振り返り」の各段階において位置づけられており、授業設計に資する知見を得ることができた。２点目について、上述のシンガポールにおける調査結果を踏まえ、研究協力校の教員と協議を進めた。また、他の研究課題と関連付ける中で、「共同編集」を用いた第６学年の算数科授業を設計し、２０２４年５月に実践を行う準備を整えた。３点目について、「他者参照」に焦点化したパイロット版授業を設計し、研究協力校において実践した。２０２４年度からの本格的な授業実践に向けて、児童のＩＣＴ活用能力と設計された授業案に乖離がないかを確認することが第一の目的であったが、その点については大きな課題がないことが分かった。ただし、実践中のデータの収集方法（研究内容・方法にかかわるため、具体的なその内容は割愛する）については、留意すべき点があることが明らかになった。また、質問紙調査の結果から、ねらいとした１人１台端末による協働的な学びが実現されていることが確認された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
以下の２つの点から、本研究計画は「おおむね順調に進展している」と評価できる。
第一に、当初の計画通り、シンガポールにおける現地調査、得られた知見を活用した授業計画の設計、及びパイロット版授業の実践を行うことが出来た。特にパイロット版授業の実践において、①意図している１人１台端末の活用が、児童の操作能力等に見合ったものであることが確認されたこと、②質問紙調査の結果から、ねらいとした１人１台端末による協働的な学びが実現されていることが確認されたこと、の２点は本研究計画の今後の遂行の重要な素地となる。
また第二に、他の研究活動で関わる小学校教員や研究者らが本研究計画に関心を持ち、特に社会科・総合的な学習の時間を専門とする教員らとの交流を開始することができた。そして、算数科以外での１人１台端末を用いた協働的な学びについて、定期的に協議が実現され、具体的な授業計画の設計に至っている。このことは、従来の算数科授業の中での活用では見出せなかった「１人１台端末によるコミュニケーションの特徴」を捉え、それを算数科の授業に援用することができるという点で、本研究のさらなる深まりに資するものであると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
２０２４年度は、１人１台端末を用いた協働的な学びにおける、児童のコミュニケーションの特徴を明らかにするため、研究協力校における授業実践を各学期に行い、その結果を分析・考察する。授業については、パイロット版で「他者参照」をテーマとしたように、それぞれの授業に活用法に関連する特定のテーマを設定し、分析を焦点化しやすくする。
また、２０２３年度に他教科を専門とする教員への広がりが得られた点を踏まえ、社会科での実践を現在設計中であり、この実践を計画している。そして、「算数科以外の実践で見出された児童のコミュニケーションの特徴を、算数科へと援用した授業を計画する」という手法で、本研究課題へのアプローチを試みる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究協力者のシンガポールへの同行を予定していたため、その渡航費として予算を確保していた。しかし、本人のやむを得ない事情により渡航を取りやめたため、次年度の渡航費用に充てる予定である。また、授業撮影用のiPad10台の購入費用として予算を確保していた。しかし、授業を行った学級の児童数が予定より少なかったため必要台数が減少したことと、所属研究機関が備品としてiPadを購入したため、予定していた台数の一部をそちらで充当できたことの２つの理由により、予定よりも支出が減少した。こちらについては、２０２４年度の実践予定の学級の児童数を踏まえると、追加購入する必要があり、その費用として充当する。また、データの収集方法に一部修正が必要となり、それに対応するための物品費用として充当する予定である。
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