| 研究課題/領域番号 |
23K06274
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
水上 勝義 筑波大学, 体育系, 教授 (20229686)
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| 研究分担者 |
田中 喜代次 筑波大学, 体育系, 名誉教授 (50163514)
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 高齢者 / フレイル / ポリファーマシー / 慎重投与薬 |
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| 研究実績の概要 |
現在東京都と山形県の2か所で研究を勧めている。2022年3月板橋区で実施した板橋健康長寿縦断研究会場調査の対象者1021人（男性45.4%、平均年齢77.9歳）のデータを用い、服用薬剤の個数とフレイルおよびその構成要素との関係を分析した。多剤服用は、自己申告による5種類以上の処方薬服用で定義し、フレイルは日本版改訂Cardiovascular Health Study基準を用いて判定した。順序・二項ロジスティック回帰分析を用いて、多剤服用とフレイルの程度やフレイル表現型との関連を分析した。対象者1021人のうち67人（6.6%）がフレイルに、543人（53.1％）がプレフレイルに該当した。多剤服用者と非多剤服用者のフレイルの有病割合はそれぞれ10.1%、5.0%だった。多剤服用者は非多剤服用者に比べ、フレイル（調整後オッズ比[95%信頼区間]、1.89 [1.40-2.57]）、体重減少（1.81 [1.00-3.27]）、筋力低下（1.50 [1.08-2.09]）、歩行速度低下（2.25 [1.29-3.94]）の該当リスクが高かった。この成果は第12回IAGGアジア/オセアニア国際老年学会議（IAGG-AOR2023）で発表するとともに、Geriatrics and Gerontology International誌に原著論文として掲載された（Daimaru, Mizukami, Sasai et al., 24(Suppl 1):196-201, 2024）。
山形県戸沢村と金山町で、役所の職員と研究についての相談をし、地域住民の基本データ（年齢、性別、家族構成）、日常生活圏域ニーズ調査64 項目（生活習慣、基本チェックリスト25 項目）のデータと国保データベースの治療薬物データを分析することの内諾を得た。このため、2023年12月9日に倫理申請を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
板橋区在住の高齢者データを利用した結果については、得られたデータを基に、ポリファーマシーとフレイルの関連性について分析し、結果について英文で論文発表を行っている。山形県の高齢者データについても倫理申請にやや時間を要したものの、2024年4月5日付で承認され、データ収集と分析の準備が整った。今年度中に分析まで実施できる見通しが立っている。
以上から、おおむね順調に進展している、と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
筑波大学体育系研究倫理委員会に倫理申請を行い、2024年4月5日付で承認された。本年度にデータの収集および分析を開始できる環境が整った。2024年度には山形県戸沢村と金山町の高齢者住民のデータを用いたポリファーマシーとフレイルの関連性についての分析を実施する予定である。2024年6月からデータの収集を開始する。その後、10月より得られたデータについて、基本チェックリストをもちいてフレイルの重症度を分類する、さらにKDBデータからポリファーマシー対象者を抽出する。その後フレイルとポリファーマシーの関連性についての分析に着手する。以上は今年度中にすべて実施可能と考えている。2025年度は、3年間のポリファーマシーやフレイルの推移について分析を進める予定である。
板橋区の高齢者住民を対象とした調査については、今後、服用薬剤の個数のみならず、お薬手帳等からの薬効分類、慎重投与薬を考慮した分析が必要と考えている。すでに2022年3月に実施した板橋健康長寿縦断研究会場調査の参加者約1100人の薬手帳の情報は電子化し、2023年2月に実施した同調査の新規参加者600人の同情報についても、電子化作業を進めている。それらのデータを用い、フレイルとの関連についての横断分析を2024年度に進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
残金は、1377,162円となっているが、このうち80万円分は、研究分担者である東京都健康長寿医療センター笹井浩行が担当する板橋区在住高齢者データの電子化作業費である。現在業者に電子化作業を依頼しているが、作業に時間がかかり、このため電子化費用を2023年度に計上することが出来なかった。今年度の使用額に計上することになる。そのほか127,162円については、山形県戸沢村と金山町のデータを用いた研究の倫理承認が予定より遅くなったことから、東京板橋の研究と山形県の研究の全体会議を開くことができなかった。2024年度は、山形県の研究もデータ収集や分析が行われるので、全体会議を開く予定である。板橋区高齢者のデータについては、現在電子ファイル化を行っている分に加えて2025年度にさらにデータの電子ファイル化を行うため、その費用およそ60万円が発生する予定である。また、山形県のデータを入手後にデータを整理する研究補助員の謝金が2025年に必要となる。
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