研究課題/領域番号 |
23K08385
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
宮城 千賀子 琉球大学, 医学部, 教務職員(再雇用) (60237287)
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研究分担者 |
中村 清哉 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (00363680)
新里 勇人 琉球大学, 病院, 医員 (20974918)
松尾 敬介 琉球大学, 病院, 専門指導医 (20975073)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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キーワード | 慢性疼痛 / 認知行動療法的アプローチ / マインドフルネス認知療法 / ACT / QOL / 心理教育 / リラグゼーション法 |
研究実績の概要 |
本邦での慢性疼痛治療ガイドライン(2018)では、心理学的アプローチとして認知行動療法やマインドフルネス、ACT(アクセプタンス&コミットセラピー)が推奨(それぞれエビデンス総体総括1A)され、当外来でも実施している。その中で心理学的アプローチ(最初に行う認知行動療法)の効果が低い患者がいることが分かってきた。認知行動療法の有効性が実証されながらも効果にばらつきが見られるのは、その構成要素や患者タイプ別の効果が特定されていないことが理由として考えられる。我々は、認知行動療法、マインドフルネス、ACTのプログラムを段階的に実施し、その効果を患者タイプ別に評価し、治療介入方法の再構築を検討する。 研究計画では、2023年度に倫理審査承認後、対象者への治療研究の説明・同意書の取得を経て、マインドフルネス、ACTプログラムを開始する予定であった。 しかし、コロナ禍で病院内の感染拡大防止対策として患者の通院(受診)回数を減らすことなどが行われ、対象患者の前提となる治療プログラムの進行にかなり遅れが生じた。また、患者個々人の理解度にあわせてプログラムを進めたため、どうしても予定より遅れる患者が多かった。 本年度は、対象患者の前提条件となる認知行動療法的アプローチの治療プログラムの実施において、患者に日常生活の中で簡単に実践してもらえるような工夫や、より分かりやすい教材の見直しなど、練り直しを行った。さらには、より安全に患者へのプログラム治療を進めるための対応スキルや知識の取得を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の対象者は当外来に通院中の認知行動療法的アプローチの治療プログラムを終了した慢性疼痛患者であるが、コロナ禍で病院内の感染防止対策として患者の通院(受診)回数を減らしていたこともあり、プログラムの進行にかなり遅れが生じた。患者自身がコロナ感染し、受診をキャンセルすることもあった。 また患者個々人の理解度や痛みによる生活状況の聞き取りは、当初の予想よりも時間を要し、面談回数の増加などプログラムに遅れを生じることがあった。
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今後の研究の推進方策 |
慢性疼痛患者の意向を評価し、マインドフルネス認知療法プログラムへの参加者を増やす。プログラム開始後は、通院(受診)回数を適宜、増やして、研究がスムーズに進行するように調整する。本治療研究を開始する前までに倫理審査の承認を得る。
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次年度使用額が生じた理由 |
予定外の本治療研究に関するセミナー受講費が必要と判断し、その調整をするなか結果的には次年度予算の使用額が生じた。 本研究を進めるにあたってマインドフルネスのトレーニングスキルがトラウマを経験した個人によっては、トラウマを想起させる場合があると懸念された。その際、トレーナーが対応出来るように、知識習得やスキルトレーニングが推奨されている。本研究の対象となる慢性疼痛患者の中には、大小様々なトラウマ体験を持つ患者がいる。より安全にプログラムを進行する為にも、トラウマ対処スキルトレーニングセミナーを受講することにした。当初、予定していなかったセミナー受講料が発生し、研究分担者との分担金調整を行って賄った。その後、研究分担者の学会出張旅費の支出の為、前倒し手続きを行ったが、学会出張旅費を他の経費で賄った研究分担者もいたこと、また研究の遅れから治療研究に必要な物品購入を次年度に回したことなどで余剰金が発生した。これらは、次年度に研究分担者への分担金や治療研究に伴う機材購入、また本研究に関連する学会、研修会への参加費や出張旅費に充てる予定である。
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