| 研究課題/領域番号 |
23K09604
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| 研究機関 | 岡山県立大学 |
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研究代表者 |
中村 光 岡山県立大学, 保健福祉学部, 教授 (80326420)
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| 研究分担者 |
福永 真哉 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (00296188)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| キーワード | 脳疾患 / 語用論 / コミュニケーション障害 / 認知機能障害 / 老化 / 回復 |
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| 研究実績の概要 |
高齢化の一層の進展に伴い、脳血管疾患や変性認知症疾患などの脳疾患によって、言語・認知・コミュニケーションに障害をもつ人はますます増えると予測される。本研究課題では、大脳疾患による、認知機能の問題に起因する、ことばの語用論的側面（pragmatics）の不全によるコミュニケーションの障害について、その本質および障害からの回復の過程について接近し、将来の評価・介入法の開発を促し、これらの人の生活の質の向上に寄与することを目指す。
具体的には、成人の語用論的コミュニケーション障害に関して、以下の方法により研究を行う。Ａの横断研究では、さまざまな年代の「健常者」を対象に、語用論的コミュニケーションの評価尺度、および認知機能の評価課題を行い、①語用論的コミュニケーション機能の老化の過程について明らかにする。また、それらの成績と、疾患によって語用論的コミュニケーションに障害をもった人たちのそれを比較・分析して、②正常老化と病的老化（障害）の差異の本質について明らかにする。Ｂの縦断研究では、すでに大脳疾患に罹患し語用論的コミュニケーションの評価が行われた患者、および新たに罹患した患者に対し、再び語用論的コミュニケーションおよび認知機能の評価を行い、③その回復過程について明らかにする。また、新たに社会生活の実態調査を行い、④その社会生活の変化の過程について明らかにする。
2023年度は、Ａの横断研究に関しては、語用論的コミュニケーションを評価するための新たな尺度として、欧州で評価の高いScenario Test（van der Meulenら 2010, Hilariら 2018）を翻訳して日本語版を作成し、その信頼性と妥当性についての検証を行った。それらの評価値は満足できる値であり、その成果を英文論文にして国際誌に投稿した。Bに関してはデータの収集を行っているところである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究全体はおおむね順調な進捗である。
Ａの横断研究に関しては、語用論的コミュニケーションを評価するための新たな尺度として、欧州の言語聴覚障害研究者の専門委員会においてコミュニケーション障害評価の「best practice」とされたScenario Test（van der Meulenら 2010）の日本語版を作成した。英語版を標準的な手続きで翻訳したあと、原著者に確認しながら日本の文化にあわせて一部の改訂を行い、日本語版を確定した。そして、その信頼性と妥当性についての検証を行った。それらの評価値は満足できる値であり、その成果を国内学会で発表するとともに、英文論文にして国際誌に投稿した。
Bに関しては、すでに2022年度までに初回評価が行われている語用論的コミュニケーション障害者に２回目の評価を行うとともに、新たに大脳疾患により語用論的コミュニケーション障害をもつことになった患者への評価を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
Ａの横断研究に関しては、さまざまな年代の、いわゆる健常者（地域に在住し、自立生活をしていて、中枢神経系の疾患や問題がないもの）を対象に、私たちがすでに開発した日本語版Pragmatic Rating Scale、比喩理解課題、日本語版Scenario Testを実施し、また注意、記憶、遂行機能を測定する認知機能課題を実施して、各年代における標準値を得るとともに、正常老化（生理学的老化）における成績低下の程度と性質について分析する。2024年度は特にデータ収集に取り組む予定である。また、今までの研究遂行の過程でデータを得たCommunicative Activity Log（Pulvermullerら 2008）日本語版についても、英文で論文発表する予定である。
Bの縦断研究に関しては、2024年度は再評価の患者および新規患者に対する評価の実施（データ収集）を強力に進めていく予定である。
さらに、研究推進のための情報収集についても、国内学会に参加して精力的に進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究の進展はおおむね順調であるが、2023年度は大学からの研究費が予定よりも多かったため、次年度使用額が生じた。
今年度は、おおむね当初の2024年度使用額が必要になる予定である（したがって前年度の繰越額はそのまま残るが、2025年度以降に使用する）。
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