| 研究課題/領域番号 |
23K10075
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| 研究機関 | 日本赤十字九州国際看護大学 |
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研究代表者 |
福田 陽子 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 講師 (90822510)
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| 研究分担者 |
永松 美雪 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 教授 (30550769)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| キーワード | 産後女性 / 自殺念慮 / 尺度開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は「産後3～4か月女性の自殺リスク尺度」の開発を目的としている。本年度は1回目として、本尺度の定義と構成概念を明らかにするためインタビュー調査と文献検討を行った。
助産師5名に半構造化面接を行い、産後3～4か月女性の診察・ケアを行っている過程において、経験から察知した自殺リスクの要因を明らかにした。助産師は、自殺リスクを【家庭内での孤独感】【社会からの孤立】【心身の負担感】【自己肯定感の低下】【子どもに対する自責の念】【現状から逃れるための模索】から察知していた。自殺リスクが最も高くなる産後3～4か月女性の特徴を理解するため、助産師へインタビュー調査を行ったが、助産師は介入経験のある産後1年以内の女性の自殺リスクについて述べていた。
インタビュー結果と文献検討から「自殺念慮を抱く可能性がある産後女性」の定義を「子どもを含めた新たな生活を模索する中で、家庭内での孤独感、社会からの孤立、心身の負担感、自己肯定感の低下、子どもに対する自責の念といったいずれかの感情が心に生じ、現状から逃れるための模索によって、より死への願望が具体的となっていく可能性がある産後1年以内の女性」とした。さらに、構成概念は、文献検討とインタビュー調査から得ることができ、本尺度は6つの下位概念をもつ多次元構造をとる尺度になることが考えられた。
以上の結果をもとに428項目のアイテムプールを作成し、内容妥当性の検討を行い尺度原案38項目を作成した。今後、2回の予備調査を通して本調査を行う予定である。倫理審査委員会の承認を得ている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
１年目（2023年4月～2024年3月）に、インタビュー調査を行い概念を明確にする予定であった。計画通り実施でき尺度原案を作成することができた。インタビュー調査の結果を第64回日本母性衛生学会学術集会で発表し、論文投稿を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
1回目の予備調査は200名程度の標本で、統計的特性から心理尺度の要素に適した項目の検討を行う。予備調査では約190～250名の有効回答率が必要なため回収率を約30 % と仮定し700名を対象に実施する予定である。予備調査で使用するアンケート用紙は、内容妥当性の検討を行い作成した尺度原案38項目と属性10項目の計48項目で実施する。属性には、既存研究から産後女性の自殺リスクの危険因子とされる、「若年、未婚、精神障害の病歴、初産婦、意図としない妊娠、家族のサポート状況、 社会的地位が低い」を明らかにするため、研究協力者の「あなたの年齢」「お子様の月齢」「初めての出産であったか」「予定していた出産であったか」「不妊治療の有無」「心が不安定になり受診したことがあるか」「支援状況」「婚姻状況」「雇用形態 (研究協力者・パートナー)」を尋ねる。分析は、項目分析を行った後、IT相関分析、探索的因子分析、α係数の変化、相関係数の算出を行う予定である。倫理的な主な配慮として、研究協力者への研究依頼文書は、「自殺念慮」は使用せず、可能な限り自殺に関連した表現をしないよう配慮する。
2回目の予備調査は、1回目の予備調査のデータ分析後、検討した尺度項目を使用し実施する。
3回目の本調査は、2回目の予備調査における尺度原案の検討後、COSMIN checklistを参考に、項目数に応じて対象者数を決定する。予備調査において項目の検討を行った尺度原案の基準関連妥当性の確認を「改訂版UCLA孤独感尺度日本語版」「EPDS」によって行う。信頼性の検討は、1回目の回答から2週間後に尺度原案の2回目の回答を依頼する再テスト法によって行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2023年度は、質的研究を実施し、第64回日本母性衛生学会総会・学術集会での発表を行った。経費使用の予定であった分析で使用する書籍は、研究者が所属する大学の図書館で借用することができ、また継続的に必要となる書籍は自費で購入した。また、インタビュー内容の書き起こしは、研究者自身で行い外部へ依頼しなかったため費用が発生しなかった。学会発表に係る費用は、研究者分担者を含め２名で計上していたが発表者１名の参加であった。そのため予定していた研究経費から大幅削減となった。
2024年度は2023年度に発表した論文の投稿費（７万円）、700名を対象とした２回の予備調査と本調査の封筒および調査票の印刷代金（10万円程度）、後納郵便代金（26万円程度）、研究協力者への謝礼（1000円のクオカード/人）、学会発表（7万円程度）、SPSSの３年使用料（60万程度）、その他封筒などの消耗品を予定している。
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