| 研究実績の概要 |
令和５年度は，脳卒中患者のADLに対する多職種連携の貢献を検証した．成果は，British Journal of Occupational Therapyに掲載された．
研究の概要は以下の通り．[はじめに]本研究の目的は，脳卒中患者に対する支援において多職種連携が有益な患者集団の特定である．[方法]本研究の対象は，２０１９年１２月から２０２０年６月に日本の回復期リハビリテーション病棟で治療を受けた１７０名の脳卒中患者である．対象者は，入院時のFunctional Independence Measure(FIM)に基づき，complete dependence, modified dependence, independenceの３つのグループに分類した．また，対象者はTherapist Collaborative Practice Scale(TCPS)の結果でhigher collaborative practice (HCP)とlower collaborative practice (LCP)に分類した．メインアウトカムはFIM efficiencyとFIM effectivenessとした．ADLの自立レベルと多職種連携の主要な効果と相互作用は，二元配置分散分析と多重比較検定により検証した． [結果]ADLの自立レベルと多職種連携は，FIM effectivenessに関連する相互作用を示した(F(2,164)=3.191, p=0.044)．さらに，independenceグループにおいて，HCPとLCP有意に異なった (F(1,164)=15.562, p<0.001)．[結論]多職種連携は，入院時に高いADL自立度の脳卒中患者のADL改善に寄与する可能性が示唆された．
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