研究課題
近年、循環器疾患等の非感染性疾患の予防で減塩の優先度が極めて高いことが世界的に数多く報告されている。国内外の疫学研究や健康政策でも、食塩摂取量に関連する個人的要因および環境的要因の検討や実践が進んでいる。しかし、個人・環境的要因との中間因子となる食行動（いつ、どこで、誰と、何を、どのように食べるか）と食塩摂取量との関連はほとんど明らかとなっていない。効果的な働きかけの実現に向けて、本研究では、減塩の重要性が高い日本において、食塩摂取量にどのような食行動が関わっているかを解明する。2023年度は、食塩摂取量と食行動との関連を検討していくための調査を実施した。対象集団は、静岡県内の調査自治体に居住する65歳以上の住民のうち、国民健康保険または後期高齢者医療制度に加入している者とした。簡易型自記式食事歴法質問票により食塩相当量をはじめとした栄養素等・食品群別摂取量ならびに複数の食行動を、妥当性が検討された尺度により複数の食塩摂取行動と食塩摂取量を、質問票により食塩摂取量に関連する可能性のある複数の食行動と社会人口統計学的因子を把握した。今後は、まず、実施した調査データを集計していく。その後、把握した食行動と食塩摂取量との関連を検討していくとともに、実施した研究の成果を学会発表および雑誌論文により公表を進める。また、将来的には、同定した食行動の変容をねらう介入による食塩摂取量への影響を検討していく。
3: やや遅れている
調査データの集計作業員の確保に時間を要したため。現在は集計作業員体制が整い、今後の研究内容も変更なく実施できる見込みである。
2024年度中に食塩摂取量に関連する食行動を同定し、2026年度までに同定した食行動の変容による食塩摂取量への影響を検討する予定である。
調査データの集計遅延による当該助成金が生じた。翌年度分として請求した助成金と併せ、目的達成に向けた調査データの集計に係る人件費と前年度までの研究成果の学会発表および論文投稿・掲載費へ使用する予定である。
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