| 研究課題/領域番号 |
23K17635
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
上原 泉 お茶の水女子大学, 人間発達教育科学研究所, 教授 (80373059)
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| 研究分担者 |
池谷 裕二 東京大学, 大学院薬学系研究科(薬学部), 教授 (10302613)
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| 研究期間 (年度) |
2023-06-30 – 2026-03-31
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| キーワード | 退屈 / ADHD傾向 |
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| 研究実績の概要 |
２つの調査を実施し一定の成果にまとめつつあるので、順にその経過と概要を報告する。
第一に、２研究室の共同で、300組超の小学校低学年の子どもの父母を対象にアンケート調査を実施し、子どもと親の退屈度合と他複数の特性の間の関連性について、生得性と養育環境の二つの側面から、探索的に検討した。国内では初の、親子の退屈に関する調査である。その結果、親子の退屈度合いと、ADHD傾向、親の養育態度の間に関連性がみられた。母親と父親の間で、子どもとの変数の関係性に少し異なる傾向もみられた。また、ADHD傾向については、父母の間でも有意な関連性がみられた。この成果について、学会発表を行った（張・上原・池谷, 2024）。
第二に、探索的ではあるが、低学年児童を対象に、退屈度合、集中度合、実行機能の間の関係性を上原研で検討した。探索的とはいえ、国内では初の、子どもの退屈度合と他認知との関連をみる調査である。年齢差との関連はみられず、実行機能の一部の課題指標において、退屈度合とは有意な負の相関、集中度合とは有意な正の相関がみられた。この成果について、学会発表を行った（趙・上原, 2024）。有意な関連性が一部の指標間でしかみられなかった点については、今後精査していく必要がある。
これらの調査遂行と併行して、退屈に関する総説論文を執筆した。退屈について、海外の知見を概観しながら、海外でも追究があまりなされていない、子どもの退屈や退屈の進化的起源を追究する必要性や、退屈と哲学、自己観や文化差、AIとの関連についての考察を論文にまとめて公表した（Uehara & Ikegaya, 2024）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
２研究室の共同で行った、親への、親と子それぞれの退屈度合と他変数の関連性を調べる調査については、共同で質問紙調査を児童の親に依頼し、父母それぞれ３００人以上から回答を集めることができ、その後、不備のないデータに対する分析を予定どおり順調に行うことができ、学会発表を３月末に行うまでに進められた。
上原研（大学院生と上原の共同）で低学年児童を対象に行った調査では、一人一人の子どもに対して課題を実施し、同行し同席した保護者に対して子どもの退屈などについて問う質問紙調査を実施した。子ども一人一人に対する調査にも関わらず、分析を行えるだけの人数の子どもたちに調査を実施することができた。集めたデータへの分析を予定通り進めることができ、学会発表を３月初旬に行うまでに進められた。
これらの調査実施に加え、今後の研究推進のため、退屈について、子どもにおける退屈、進化的起源、哲学、自己観、文化差、AIの視点から考察しまとめた論文が採択されるに至った。
以上より、「おおむね順調に進んでいる」と言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
２つの調査について、学会発表まで行えたので、これら２つを論文成果につなげるため、それぞれの調査について、必要に応じデータや分析の補足を行い、論文執筆作業を進める。２つの調査のうち、予備的に収集した自由回答部分や発話データ部分のデータ起こしや分類、コーディングと分析作業を、補足のデータ収集を行いながら進める。データ起こしの部分は可能であれば業者への依頼を検討するが、これ以外の部分の作業が順調に進まない場合は、研究協力者の補佐を受けて、データ追加や分類、コーディング、分析が順調に進むようにする。いずれかについて学会発表できるぐらいまでに結果をまとめる。
国内で、退屈研究を進展させるために必要な、日本語版の退屈傾向尺度の検証作業と、その日本語版の公表と論文化の作業を進める。
上記作業のいずれもが、順調に進むよう、各研究室、合同研究チーム内で随時、検討と確認を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
先に記載のとおり、２つの調査とも量的分析部分が早めに進み、同時期に学会発表にまで至るなど、順調に研究は進められたが、当初どちらかが先に進みどちらかが遅れて進むことを想定していた。すなわち、先に進む調査における、手分けしてのデータ起こしとコーディンや数値化、分析作業を想定し、上原研でパソコンや統計ソフトの購入、それに伴う人件費、さらには論文執筆を想定して英文校閲費を予定していたが、作業の順番が変わり、そうした進行にはならなかったため、その分が次年度に繰り越された。
2024年度に、残りの分析を行うためのパソコンや統計ソフトの購入、必要に応じて得る補佐業務への人件費、論文執筆の英文校閲代としての使用を計画している。
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