| 研究課題/領域番号 |
20H01645
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
丸山 英樹 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (10353377)
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| 研究分担者 |
永田 佳之 聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (20280513)
米原 あき 東洋大学, 社会学部, 教授 (40633847)
見原 礼子 同志社大学, グローバル地域文化学部, 准教授 (70580786)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | ESD / Deep ESD / サステイナビリティ / 経験学習 / 変容的学習 / 学際的アプローチ / スタディツアー / システム思考 |
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| 研究実績の概要 |
5年間で本研究は、大学における「持続可能な開発のための教育(ESD)」プログラムの開発および実証的な検証を行う。具体的には、 1) 役に立つか否かを問う知識と技能の道具的側面だけではなく、存在論も含めたサステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムの開発、2) 学際的・経験的・浸透型という実施手法の3アプローチを検証、3) 相互に関係する現実の中、小さな変化が大きな変化を生み出すことを把握できるシステム分析とプログラム評価の一部によって、個人と機関の変容を参加型評価で行う。それら目的達成のため文献調査、国内外の訪問調査、プログラム実施のアクション・リサーチを3大学で検証している。
当該年度の研究実績としては、1) 開発した教育プログラムを3年にわたり実践し、中でも2) 学際的アプローチと経験的アプローチについては実践の蓄積が見られた。特に、1年目に対象とした大学1年生が3年生となり、開発した両アプローチの実施ができた。浸透型については僅かながらも進展し、全機関型アプローチについては他部局との連携がより求められる段階となった。また3) 評価については、3年サイクル、すなわち各1年生に3回の事前事後の質問紙調査を行うことができたため、成果を整理し状態を把握する段階となった。
用いている方法のうち、文献調査は着実に進んでおり、研究チーム内での密な共有がより重要となった。フィールワークはコロナ禍下における行動制限が緩和されたことで、再開できた。国内外の学会などによる発表も重ねることができ、研究交流も閉塞感から解放され、再開された。また外の関係者との連携も始めることができた。
残されている課題は、アクション・リサーチとしての変化・変容の追求、中間報告としての情報発信の具体化である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
引き続きコロナ禍の影響も見られたものの、海外調査も少しずつ再開され、デジタルツール等で補完できる環境が先方でも整い、また国際学会や研究会などもオンライン参加が可能となり、情報収集が効率的に進んだ。ただし、昨年度と同様に、現地でシステム変容に関する調査が求められるため、フィールドワークが重要であり続ける。
最も大きな理由は、プロトタイプとしてのプログラムが昨年度と今年度によって開発できたこと、アプローチの有効性・結果については精度が高まってきたためである。特に、現地訪問を前提とする参加者主導のプログラム開発は、実際に訪問できた参加者の積極的参画が参加型評価でもポジティブな動きを生んだ。昨年度の課題であった「オンラインでの学習環境は空間の次元が欠損しがち」について、時間次元の効率的相互作用を担保しながら、ポストコロナ禍の世界におけるサステイナビリティを包摂的に捉え、空間次元を重視した学習活動を実現できたことも進展の理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
1)サステイナビリティの深い問いかけを扱う教育プログラムは、学際的・経験的アプローチによって今後も運用し、アップデートを行う。特に、3サイクル回した結果を検証し、プログラムのプロトタイプをより完成度の高いものへと開発する。2023年度には学際的アプローチの構造を更新し、シラバスを修正する。文献調査および聞き取り調査によってプログラムの共通であり普遍的な部分は明らかになっているため、それらを実装した結果の検証を試みる。
2)実施アプローチについては、コロナ禍の間に伝達型・参加型の展開は十分に行い、昨年度から新常態における手法を試行できたため、今後は浸透型・全機関型アプローチをより重視する方針となる。特に、関係者自身が持続可能となるウェルビーイングやケアといった心的側面と時空を扱う制度面での変化、いずれは属する組織の変容の関係を捉える方針を意識して研究を進める。
3)参加型評価において半年に1回のサイクルに加えて、特に学際的プログラムにおいて4サイクル目の参加学生の能力(例:サステナビリティ・ コンピテンシー)と変容が生じているかを、追跡調査ができる状況にある。同じ時期の調査対象4つ目と経年変化の対象が2つ目となるため、立体的な検証を行う。
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