| 研究課題/領域番号 |
20H01765
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
山中 克夫 筑波大学, 人間系, 准教授 (50282314)
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| 研究分担者 |
新井 哲明 筑波大学, 医学医療系, 教授 (90291145)
山田 亨 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (10344144)
武藤 崇 同志社大学, 心理学部, 教授 (50340477)
河野 禎之 筑波大学, 人間系, 助教 (70624667)
野口 代 東大阪大学短期大学部, その他部局等, 助教 (80744854)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 認知症 / デイケア / シームレス / 心理介入システム / 介護者 |
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| 研究実績の概要 |
認知機能改善のためのデイ活動プログラムの実施に関しては、プログラムの担い手の教育・研修が重要となる。そのような意味で、本年度は特に老年臨床心理学を専門とする心理職の立場からシンポジウムを企画し、大学、大学院、現職教育で行うべき教育・研修について議論を行った。関連し、アメリカの老年臨床心理学の教育の発展および現状と課題についてレビューを行い、論文を刊行した。加えて、プログラムの実施や認知症の人や家族の支援におけるプログラムの位置づけを考えるうえで、欠かすことのできない他職種とのかかわりや多職種連携について話題提供を行った。
社会的健康促進プログラムに関しては、認知症の人の社会参加活動の実施に関する現場レベルでの障壁が何かを明らかにするため、すでに認知症の人の社会参加活動に取り組んでいる介護事業所を中心にヒアリング調査を実施した。その結果、事業所のマネジメント層、事業所スタッフ、認知症の人本人、家族、行政等のそれぞれの観点から複数の障壁があること、その障壁を乗り越えるための現場レベルでの工夫があることも明らかにされた。
介護負担感の軽減やBPSDへの対応スキルの向上をはじめとする認知症の人の家族介護者のための心理・社会的トリートメント開発に関しては、①当該トリートメントの中核的なプロセスである「価値の明確化」および「当該価値に基づく行為」に関するアナログ研究を行った論文と、②当該トリートメントに使用するメタファーの文化的な適合性に関するアナログ研究を行った論文が国際誌に掲載された。また、家族介護者の心理的サポートやケアのニーズについてインターネット調査を行い、実際的なプログラム構築のための基礎資料を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
認知機能改善のためのデイ活動プログラムの開発に関しては、研究実績に挙げた論文や発表に加え、軽度認知障害や軽度認知症の人を対象とした介入プログラム試作版のショート・バージョンを作成し、1事業所においてパイロット・スタディーを行った。
社会的健康促進プログラムの開発では、研究実績に挙げた点に関して、認知症の人の社会参加活動に取り組んでいる、種類が異なる介護事業所（小規模多機能型居宅介護、地域密着型小規模デイサービス、通所リハビリテーション、認知症対応型デイサービス、地域密着型看護小規模多機能型居宅介護）にヒアリング調査を実施した。
認知症の人の家族介護者に対する心理・社会的トリートメントの開発に関しては、研究実績に挙げた論文の出版に加え、インターネットを用いた家族介護者の支援ニーズに関する調査を行った。その結果、最も必要とされた支援は「レスパイト」であり、次いで「介護保険サービスに関する相談や調整」、「カウンセリングなどの心理的サポート」のニーズが高いことが明らかにされた。また、家族介護者の支援ニーズには、介護負担感が影響していることが示唆された。
また、介入で必要な新たな評価法の開発に関して、まず笑顔度検出器については、これまで作成した基盤についてpython言語によるプログラム化を図り、解析全体を一つのソフトウェアで一元的に実施できるようにしたことに加え、上記デイ活動プログラムのパイロット・スタディーにおいて、実用性に関する予備的な検討を行った。また、わが国の文化や介護現場に即したQOL尺度の開発に関しては、グループホームの利用者への実施に加え、職員の意見をもとに予備実験版を改良し、本実験版が完成した。さらに介護現場や在宅場面において、日常的に認知症の人の認知機能の状態を調べる尺度にも着手した。
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| 今後の研究の推進方策 |
シームレスな認知機能改善のための新たなデイ活動プログラムの開発に関しては、昨年度は軽度認知障害や軽度認知症の人を対象とした介入プログラム（試案）の一部について、パイロット・スタディーを行った。本年度は残りの部分のプログラムの試案を作成し、検討していく。
自助グルーブで実施する社会的健康促進プログラム開発に関しては、前年度の取り組みをもとに、これまで認知症の人の社会参加活動に取り組んでいない介護事業所を中心にヒアリング調査を行う。すでに内諾の得られた事業所から調査を進めており、さらに調査対象施設を増やして調査を拡大させていく予定である。
介護者の心理的サポート・ケアプログラムの開発では、昨年度に行った認知症の人の家族介護者のニーズ調査をまとめるとともに、追加の調査も検討している。そして、これらの調査で把握したニーズとアナログ研究で精査された日本文化に合った心理・社会的トリートメントの構成要素（プロトタイプ）を決定する。そのうえで、パイロット版についてシングルケースデザインにより検証を行い、トリートメントの構成要素の最適化を図り、後半の年度で行う、より頑健な研究デザインに基づく検証研究へとつなげる。
介入で必要な新たな評価法の開発について、これまで笑顔度検出器の作成・改良を継続的に行ってきたが、本年度は開発した笑顔度検出器を用いた情動測定テストのプロトコルについて、課題等も含め実際の現場での試行をもとに検討する。グループホームや特別養護老人ホームの環境を踏まえたQOL尺度に関しては、標準化に向けたデータ収集を継続的に行っていく。また、日頃の認知的活動や社会的活動の形成的評価に関しては、簡便で客観的にチェックできる尺度の試案について、現場の職員等の意見をもとに改良を図っていく。
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