| 研究課題/領域番号 |
21H00768
|
|---|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 研究機関 | 金沢大学 |
|---|
研究代表者 |
轟 亮 金沢大学, 人間科学系, 教授 (20281769)
|
|---|
| 研究分担者 |
岡田 努 金沢大学, 人間科学系, 教授 (10233339)
小林 大祐 金沢大学, 人間科学系, 教授 (40374871)
歸山 亜紀 群馬県立女子大学, 文学部, 准教授 (50767358)
俵 希實 北陸学院大学, 人間総合学部(社会学科), 教授 (60506921)
伊藤 大将 東洋大学, 国際学部, 助教 (70758664)
杉野 勇 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (80291996)
吉岡 洋介 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 准教授 (90733775)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | 価値意識 / インターネット調査 / アメリカ / 国際比較 / オンラインパネル |
|---|
| 研究実績の概要 |
令和３年度の研究実績としては、第１に、全国成人（18～69歳）を対象として、日米比較調査を、登録モニターを用いるインターネット調査法で実施した。有効回収は、アメリカ3,439人、日本3,236人である。ほぼ同一の内容の質問項目で、同時期に、同じ形式の調査画面システムを用いて回答を得た。この調査の質問項目の検討を、オンラインでの研究会を開催して、共同で研究組織が行った。意識・行動項目の一部を紹介すると、新型コロナウイルス感染症とその対応、ジェンダー、移民への態度、再分配政策、成功するための条件、環境問題、将来予測、友人関係、パーソナリティ、階層帰属意識・生活満足、政治的態度などである。将来予測（10年後の社会は今より良くなっている）では、アメリカに対して日本では肯定率が大変低く、概して若い年齢層において、日米の差が大きいという傾向を確認した。次年度以降に行う基礎分析のための重要なデータを得た。第２に、日本の若年世代に注目したパイロット調査を、小規模のインターネット調査として実施した（18～35歳、首都圏300人と北陸三県200人）。主な質問項目は、結婚意欲、家族・近隣意識、友人関係への意識、SNS利用、メディア選択、消費の志向、政治意識、生活満足などである。SNS依存と心身・生活の状態には正の相関があるなどの知見を得ている。第３に、先行する科研費プロジェクトを含め、これまで進めてきた研究をベースにして、『入門・社会調査法』（第4版）のほか、研究成果を、論文、報告書、学会報告の形で発表した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
連携する研究プロジェクトとの協力によって、当初予定よりも大きな標本サイズ（計画サイズ3,000）で、日米成人全国調査を実施することができた。コロナ感染の拡大状況下のアメリカと日本で、感染と生活行動に関する質問項目も取り入れて、稀少価値のある調査データを収集することができた。また、青年心理学的な観点から、友人関係とパーソナリティに関するデータを日米比較可能な形で収集することができた。この比較調査の準備のために、オンライン会議を幾度も開催し、調査項目の設計を共同で行った。また、研究代表者の基盤研究費の支援で、パイロット・サーベイ的に日本の若年層に対する小規模なインターネット調査も実施することができた。この調査には、研究の対象である日本の若年層自身（大学生）の問題関心が反映されており、当事者の現実理解に近い問題設定を研究に取り込む可能性を検討することができた。そして、これまで研究蓄積と本プロジェクトの研究を接合させて、プロジェクト初年度であるが、論文、学会報告、報告書、書籍のかたちで成果の発表を行うことができた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進について、2022年度も引き続き、研究組織の密接な協働を進めていく。定期的な分析報告会を開催し、日米比較データの分析の成果を対外的に発表できるようにする。研究分担者が別の国際共同研究を進めており、そのルートも通じて、海外の研究者や研究機関との研究協力の可能性を探る。また、金沢大学で新しく組織される研究課題グループをベースに、哲学・倫理学や人文地理学、文化人類学などの他領域の専門家からの知見の提供を受けることができる。また、金沢大学外では、SSP研究会（社会階層と社会意識研究会）や日本の代表的な若者論研究者等との協力関係をすでに築いており、調査結果を多角的な観点から分析するための支援を受けることができる。2022年度はアメリカ若年世代調査を計画しているが、確率標本の使用には予算制約上の課題が存在するため、調査設計等についての対案の検討を、社会調査法研究会（お茶の水女子大学）の協力も得て進める。2022年度の若年世代調査を日本でも同時実施できないか、前倒し使用の制度の利用も含めて検討する。
|
