| 研究課題/領域番号 |
21H00881
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
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| 研究分担者 |
塚原 修一 関西国際大学, 客員教授(教育学部), 客員教授 (00155334)
森 利枝 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構, 研究開発部, 教授 (00271578)
堺 完 大分大学, IRセンター, 講師 (10803330)
山田 亜紀 玉川大学, リベラルアーツ学部, 講師 (30768776)
孫 世偉 青山学院大学, 文学部, 助教 (30881966)
木村 拓也 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (40452304)
STEVENSON W.R. 同志社大学, 社会学部, 准教授 (40707189)
白川 優治 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 准教授 (50434254)
杉谷 祐美子 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (70308154)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | コロナ時代 / グローバルコンピテンス / 頭脳循環 / 国際比較研究 / 大学生 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、グローバル化の進展以降、各国の教育制度の独自性を超えて、多くの国々が大学教育を通じて共通して位置づけ学生に習得させるべき学修成果である「異文化に関する知識」「多文化共生という価値」「多様な人々との協働」等に象徴される「21世紀型教養」としてのグローバル・コンピテンスを多用な人々と議論、協働して問題を発見、論理的に思考・解決し活用するスキルと定義する。その上で、国境を超えた自由な移動を前提として構築してきたGCを獲得する大学教育、対面式で行われてきた海外留学、海外研修プログラムがCOVID-19以降、従来同様に機能を果たすことが可能か、GCの獲得を目指すグローバル・ラーニングにはいかなる教育方法が可能かを①これまでの各国の大学教育のグローバル化に関する高等教育政策を文献により確認し、②日米韓台複数国の教員や学生へのインタビュー調査、ウェブ質問紙調査により実証的に検証するという目的のもと、各国のグローバル化に関する文献研究を行い、整理を行った。2022年度にも引き続き整理を行う。2022年度に実施する予定の「パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関する日米韓台豪への学生・大学院生対象ウェブ調査」の質問紙調査の内容をWGで議論し、作成した上で、メンバー全員のよる研究会を開催し、議論を経て決定した。また、インタビュー調査については、コロナ前に留学をした学生１人による発表形式と質疑応答を実施した。さらに、本科研の前のパイロットスタディとして実施した日米韓台の学生を対象としたコロナ禍でのグローバルコンピテンスの修得状況についてのウェブ調査結果を分析し、グローバル・ラーニングの状況を検討し、その結果を日本高等教育学会、日本教育社会学会で複数メンバーで発表し、代表者が海外学会（オンライン）で2回発表し、海外講演も1度行った。論文投稿し、採択された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定では、海外調査を実施し、複数国での教員や学生を対象としたインタビュー調査を実施する予定であったが、こちらについては、コロナ禍により残念ながら海外調査ができなかったため、インタビュー調査を実施することができなかった。代わりに、コロナ前に留学した経験のある日本人学生１人にオンラインによる研究会での発表と質疑応答という形での調査を実施した。本科研の前のパイロットスタディとして実施した日米韓台の学生を対象としたコロナ禍でのグローバルコンピテンスの修得状況についてのウェブ調査結果を分析し、グローバル・ラーニングの状況を検討し、その結果を日本高等教育学会、日本教育社会学会において、複数メンバーで発表し、代表者が2回のオンライン海外学会で発表し、海外講演も1度行った。代表者がこの調査内容について論文投稿し採択された。また、代表者が調査分析結果を単著（査読有）として海外著書に1章分を分担執筆する。研究分担者もそれぞれ本科研の内容から得た知見について、学会、海外学会、ジャーナル誌、書籍等で発表しており、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
GC修得の方法はコロナパンデミックの状況に左右される。日本の今後の状況はコロナとの共存を目指すコロナ時代でも、予測しがたい。留学生の入国は2022年3月以降かなり緩和政策がとられているが、日本から他国へ留学する学生の数がコロナ禍以前の水準に戻るかどうかは予測しがたい。そこで、コロナパンデミックの制圧にかなり成功した国（台湾）、必ずしも成功していない国（米国）、両者の中間にあると思われる国（日本及び韓国）を比較する分析枠組みとコロナとの共存政策をとりつつある国という枠組みを構想し、コロナへの水際対策をかなり維持している国（台湾）とコロナとの共存を目指す国（米国、豪、日本、韓国）という枠組みを設定した。これにより、GC関連のニューノーマルの内容を重層的に理解することが可能となる。同時に、COIL型プログラムの進捗状況を実証的に検証することで、GC関連の新たなグローバル・ラーニングのあり方を明らかにする。昨年に引き続き「研究課題①コロナパンデミック以前・以後の日米韓台の高等教育のグローバル化政策と大学での展開状況の把握」「研究課題②オンライン海外研修プログラムの開発」「研究課題③パンデミック以前・以後の大学教育について教員を中心としたインタビュー調査：4各国で約10～12人」を進める。「研究課題④パンデミック以前・以後の大学教育を通じてのGC獲得状況とその方法に関する日米韓台豪等の学生（各1000名）対象ウェブ調査」を9～10月に実施する。具体的に2022年度は、研究課題①に関してコロナパンデミック以前の国際移動を核とした各国の政策文書を検討する。研究課題③については日米韓台の教員を対象にオンライン・インタビュー調査を中心に行う。インタビュー調査やWeb調査は、研究倫理上回答者の同意を得て実施する。研究会は全体での2回及び研究課題グループ毎による2回程度をオンラインで行う。
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