| 研究課題/領域番号 |
21H02274
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 国立研究開発法人水産研究・教育機構 |
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研究代表者 |
長井 敏 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(長崎), 主幹研究員 (80371962)
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| 研究分担者 |
宮園 章 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 水産研究本部 中央水産試験場, 専門研究主幹 (00536625)
安田 仁奈 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (00617251)
栗林 貴範 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 法人本部, 主査 (10536634)
中山 奈津子 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(廿日市), 主任研究員 (20612675)
松嶋 良次 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 水産技術研究所(長崎), グループ長 (80371847)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 下痢性貝毒 / Dinophysis fortii / Dinophysis acuminata / DTX-1 / オカダ酸 / 海水流動モデル / 粒子追跡 |
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| 研究実績の概要 |
本年度も昨年度と同様に、Dinophysis属の培養株の確立を行い、D. fortiiでは、北海道厚岸湾(30株)、京都舞鶴湾（30株）において、D. acuminataでは、広島湾（20株）、大分県猪串湾（24株）から単離した培養株の確立に成功した。これらの株について、LC/MSを用いて毒分析を行う予定である。加えて、拡大培養を行い、D. fortiiの各培養サンプルについてはMIG-seqによる集団遺伝学解析を行い、現在、詳細な解析を行っている最中である。昨年度から、下痢性貝毒高毒集団の発生起源を明らかにするため、海水流動モデルを用いた逆粒子追跡実験や過去32年間のモニタリングデータなどを用いて検討したところ、冷水性株の出現条件として4月に日本海中層系水の勢力が強いことが必要条件であることが示され、高毒株の起源が日本海中層水系であることを明らかにした。本研究に関しては、論文の初稿が完成している状況にあり、今年度の早い段階での投稿を目標にしている。加えて、これまで北日本（噴火湾、増毛、能取湖、網走、陸奥湾）および西日本（播磨灘、広島湾、伊万里湾）から単離したD. fortiiの合計400株の分離株について毒組成、毒量の分析結果を取りまとめた結果は、北日本の個体群が高毒成分であるDTX1を西日本の個体群より平均50倍の高濃度で生産することを突き止めた。5月14日に論文を国際誌に投稿した。以上、D. fortiiの北日本集団がより高毒成分を大量に生産すること、その起源は日本海中層系水にあることを解明することができ、下痢性貝毒が北日本でのみ発生する理由については長年の謎であったが、本研究の進展により、その大部分を明らかにできた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
下痢性貝毒高毒集団の発生起源を明らかにするため、北海道周辺海域において、海水流動モデルを用いた逆粒子追跡実験や過去32年間のモニタリングデータなどを用いて検討したところ、冷水性株の出現条件として4月に日本海中層系水の勢力が強いことが必要条件であることが示され、高毒株の起源が日本海中層水系であることを明らかにした。加えて、これまで北日本および西日本から単離したD. fortiiの合計400株の分離株について毒組成、毒量の分析結果を取りまとめた結果は、北日本の個体群が高毒成分であるDTX1を西日本の個体群より平均50倍の高濃度で生産することを突き止めた。現在、これらのデータを用いて論文として取りまとめた。以上、D. fortiiの北日本集団がより高毒成分を大量に生産すること、その起源は日本海中層系水にあることを解明することができ、下痢性貝毒が北日本でのみ発生する理由については長年の謎であったが、本研究の進展により、その大部分を明らかにできた。
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| 今後の研究の推進方策 |
北日本（噴火湾、増毛、能取湖、網走、陸奥湾）および西日本（播磨灘、広島湾、伊万里湾）から単離したD. fortiiの合計400株の分離株について毒組成、毒量の分析結果を取りまとめた結果を2024年5月14日に論文を国際誌に投稿したので、この受理・公開を目指す。また、北海道周辺海域において、海水流動モデルを用いた逆粒子追跡実験や過去32年間のモニタリングデータなどを用いて検討したところ、冷水性株の出現条件として4月に日本海中層系水の勢力が強いことが必要条件であることが示され、高毒株の起源が日本海中層水系であることを特定した結果を論文としてとりまとめ、年度内の受理・公開を目指す。加えて、現在、MIG-seqによる集団遺伝学解析に関する結果を取りまとめており、論文としてとりまとめることを今年度（最終年度）の目標とする。
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