| 研究課題/領域番号 |
21H03153
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 神奈川歯科大学 |
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研究代表者 |
山本 龍生 神奈川歯科大学, 歯学部, 教授 (20252984)
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| 研究分担者 |
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
相田 潤 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (80463777)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | オーラルフレイル / 認知度 / 地域差 / 環境要因 / 高齢者 / 口腔機能 / 口腔機能低下 / ソーシャルキャピタル |
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| 研究実績の概要 |
口腔機能低下に対して警鐘を鳴らすためにオーラルフレイル（OF）が提唱されたが、国民運動には至っていない。本研究の目的は、OFを国民に周知し、予防・改善のために介入できる地域環境要因を特定することである。2022年度は当初の計画通り以下を実施した。
2021年度に決定したOFの認知度に関する質問項目を含んだ自記式質問紙調査を行った。対象は某市の65歳以上とし、住民台帳からランダムに選択し、調査会社に依頼して調査票を送付、回収、データ入力後、データクリーニングを行った。
全国におけるOF該当者率の変化を明らかにするために、日本老年学的評価研究（JAGES）の実施した2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年の全ての調査に参加した18自治体の繰り返し横断データを用いて、2021年度に作成し2022年度に修正した推計式でオーラルフレイル該当者の経年変化の地域差を検討した。その結果、OF該当者率の中央値は2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年において、それぞれ65.9%、53.0%、50.7%および48.9%と経年的に減少していた。しかし、自治体間の範囲はそれぞれ26.2%、28.6%、27.0%および26.6%であり地域差はほとんど変化がみられなかった。この傾向は対象者を前期高齢者に限定しても同様であった。
某市におけるOF該当者を推計するために2021年度に決定した質問項目を入れた調査票によって、上記の認知度と同様に調査を実施し、データクリーニングまで行った。
またJAGES2019～2020年調査と2022年調査に参加した自治体に対してOF対策に関する質問紙調査を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定された計画通り、自記式質問紙調査を実施してデータクリーニングまで完了したこと、また日本老年学的評価研究（JAGES）の実施した４時点繰り返し横断データの分析が実施できたことから、概ね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
①オーラルフレイル（OF）の認知度に関する研究（某市）：2023年度は2022年度に実施した自記式質問紙調査に基づいて、OFの認知に関連する地域環境要因を明らかにする。2024年度はOFの認知とOFの該当との関係、およびその関係への地域の環境要因の関与を検討する。
②OFの該当者に関する研究（全国）：2023年度は、日本老年学的評価研究（JAGES）の実施したJAGES2010～2011年－2013～2014年－2016～2017年の3時点パネルデータを用いて、地域環境要因が、OFへの該当の変化に与える影響を検討する。また、JAGESの2019～2020年と2022年のデータから2時点パネルデータを作成する。このパネルデータを用いて、2024年度に、OFへの該当の変化に関連する地域の環境要因を明らかにする。
③OFの該当者に関する研究（某市）：2023年度は、2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年4時点繰り返し横断データを用いて、某市におけるOF該当者率の地域差の変化とOFへの該当に関連する地域の環境要因を明らかにする。2024年度は、2023年度②で作成したJAGES2019-2020年と2022年の2時点パネルデータの某市のデータを抽出して、OF該当者率の変化に関連する地域の環境要因を検討する。
これらの分析結果を踏まえて、地域の環境要因への介入によるOFの予防および改善の効果について総括する。
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