| 研究課題/領域番号 |
22H01654
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 東京理科大学 |
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研究代表者 |
吉澤 望 東京理科大学, 創域理工学部建築学科, 教授 (40349832)
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| 研究分担者 |
加藤 未佳 日本大学, 生産工学部, 教授 (00409054)
山口 秀樹 国土技術政策総合研究所, 建築研究部, 室長 (60411229)
宗方 淳 千葉大学, 大学院工学研究院, 教授 (80323517)
三木 保弘 国土技術政策総合研究所, 住宅研究部, 建築環境新技術研究官 (90356014)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 窓 / 眺望 / 採光 / 昼光照明 / 照明シミュレーション |
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| 研究実績の概要 |
オフィスにおける眺望・採光性評価実態を把握するために、実オフィス１件（北陸）における長期実測調査（2週間）および執務者対象アンケートを2023年7月に実施した。年間を通した眺望と採光に対する執務者評価とシミュレーションから求めた物理量（眼前照度等）の対応を確認すると同時に、眺望・採光を含む窓がもたらす光環境に対する評価構造を引き続き検討すると同時に、2022年度以降得られたデータと以前実施した実オフィス３件における同様の調査の結果と合わせて解析を進めた。
2022年度に実施した実オフィス３件における被験者実験の結果から、眺望性を説明可能な物理指標の検討を引き続き進め、総合可視容積が眺望性を説明する指標として適切であるとの結論を得た。さらに実オフィスにおける実験では確認が難しい条件（窓形状・窓装備の種類、屋外障害物の種類や距離など）下における検証を進めるため、当初予定していた人工天空実験室における被験者実験の代わりに、HMDを用いた眺望性評価の妥当性を確認することを目的とした被験者実験を実施した。その結果は2024年度前半にまとめる予定である。
窓の大きさが在室者の心理に及ぼす影響を検討するために2023年10月に実験室実験を実施し，リビングを模した実際の部屋の窓の開口率を1/5から1/14まで変化させ，この空間を体験した被験者の心理印象と開口率の関係を検討した。これらの結果はこれまでに実施済みのアンケート調査の結果と合わせて実窓に対する在室者の意識としてまとめる予定である。
これまでの研究では対象とされていなかった天窓の開放感に関する知見を得るため2023年8月に模型評価実験を実施し，天井の様々な位置に天窓のある縮尺1/10の模型の開放感を被験者に評価させた。この結果は2024年に実施するHMDによる実験結果と合わせて天窓の開放感評価モデルとしてまとめる予定である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度に計画していた第2期オフィス調査は、実オフィス1件において2023年7月に北陸にて長期実測を実施した。当初予定していた都内での実測調査は2024年度に廻すことになったが既に日程が確定し準備を進めている。2022年度後期に予定していた第１期人工天空実験室実験については、HMDを用いたVR実験に変更することになり、2023年度中にHMDを用いた眺望性評価実験の妥当性検証のための被験者実験を実施した。この実験の結果については2024年前半に解析を進め、2024年7月のIAPS（環境心理に関する国際学会）で発表予定である。さらに2023年10月に実施したリビングを模した実験室実験で被験者の心理印象と開口率の関係を検討し、これらの結果はこれまでに実施済みのアンケート調査の結果と合わせて実窓に対する在室者の意識としてまとめる予定である。またこれまでの研究では対象とされていなかった天窓の開放感に関する知見を得るため2023年8月に模型評価実験を実施したが、この結果は2024年に実施するHMDによる実験結果と合わせて天窓の開放感評価モデルとしてまとめる予定である。
2022年度に実施した実オフィス３件の被験者実験（被験者：20歳代学生）のデータをもとに導出した眺望性評価指標（総合可視容積）については、2023年度までに実施した実オフィスにおける実測調査・執務者対象のアンケート調査の結果からその妥当性の検証を2023年度に実施し、現在査読付き英文Journalへの投稿の準備を進めている。
以上より、現場調査・解析ともにほぼ順調に進展しており、その成果を2025年3月発刊予定の日本建築学会窓・開口部基準に反映させる準備が進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、引き続き実オフィスにおける長期実測調査を実施する。3件はこれまで実測対象に含まれていなかった北海道の建物（7月中旬）で、もう１件は都内のオフィス（７月末）を予定している。九州以南のオフィスについては、適切な物件が見つかれば9月以降に実施する。なお眺望性評価構造・眺望性評価指標・眺望性と採光性の関係検証などの分析は、2024年度7月までにこれまで蓄積されたデータをもとに一旦結果を取りまとめ、７月以降に実施する調査のデータについては2024年9月以降に追加する形で最終結果をまとめる。
HMD（Head Mounted Display）を用いた眺望性評価の妥当性を確認することを目的とした被験者実験の結果は、2024年6月までに取りまとめ、様々な条件下における眺望性指標（総合可視容積）の検証については、2024年10月実施して年内に結果を取りまとめる。さらに総合可視容積を実用的な指標に落とし込むための検討を2024年前半から進め、2025年3月発刊予定の窓・開口部の評価・設計基準（日本建築学会）に反映させる。なお総合可視容積を実務において簡易に計算可能とするためのGrasshopperのプラグイン（Pythonプログラム）を作成・提供予定である。
これまでの成果は、Lighting Research & Technologyに眺望性指標に関する英文論文、日本建築学会論文集に眺望性評価構造に関する論文を投稿する予定である。
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