| 研究課題/領域番号 |
22H02398
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
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研究代表者 |
松浦 陽次郎 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究専門員 (20353857)
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| 研究分担者 |
安江 恒 信州大学, 学術研究院農学系, 准教授 (00324236)
小田 あゆみ 信州大学, 学術研究院農学系, 助手 (40571609)
梶本 卓也 新潟大学, 佐渡自然共生科学センター, 教授 (70353638)
大橋 伸太 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (70754315)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 永久凍土 / 森林火災 / 凍土面沈下と再上昇 / 更新稚樹 / 年輪 / 炭素蓄積 |
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| 研究実績の概要 |
アラスカ内陸部フェアバンクス近郊のポーカーフラット実験場で、2004年の森林火災から18年を経過したカンバ（Betula neoalaskana）優占林分（ポプラとクロトウヒが混生）に調査区を選定し、回復した地上部現存量と炭素蓄積量を推定した。地上部現存量推定にあたり、激甚焼失域に更新したカンバ優占林分で、5m×5mの方形区サブプロットを3箇所選定した。更新稚樹の密度は、ヘクタールあたり24,000±5,600本となっていた。樹高1.3mを越えている全個体の胸高直径測定は2022年に実施し、その直径分布に基づいてカンバ5本、ポプラ（Populus tremuloides）3本を伐倒し、葉・枝・幹に分けて生重量を測定した。80℃で72時間乾燥した後、乾燥重量／生重量の係数を求め、伐倒した樹木の器官ごとの乾燥重量に換算した。カンバとポプラの胸高直径－器官別乾燥重量の関係は、べき乗式で回帰して求めた。混生するクロトウヒ（Picea mariana）については、激甚焼失区の近傍で延焼を免れた老齢林分の伐倒調査で得られた関係式（Noguchi et al. 2012）を用いて推定した。
火災後に回復した地上部現存量を伐倒調査で推定した結果、葉＋枝＋幹の現存量はヘクタールあたり32.6±8.3ton（平均±標準偏差）に達していた。植物体の炭素含有率を50％と仮定すると、これはおよそ16 C ton/haの炭素蓄積量に相当する。これは、火災前の約100年生トウヒ優占林分の地上部現存量や炭素蓄積量のおよそ半分のレベルである。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
アラスカ内陸部における現地調査の達成は、おおむね予定通りである。しかしながら、現地の宿泊費用とレンタカー・ガソリン代などの高騰で、予定した調査日数を減らさなければまかなえない状況になっている。
当初の目標に掲げた、北東ユーラシアの永久凍土地帯との比較については、課題実施期間中にロシアに渡航して現地調査できる見込みはゼロとなった。
2022年に火災後8年の回復状況調査を行ったカナダ北西準州では、2023年に統計開始以来最大規模の森林火災が発生した。既存の調査地がほぼ焼失したと思われることから、火災からの回復過程を調べる調査地選定を再考する必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度に向けて、年輪試料の解析を進め、年輪情報に基づく炭素蓄積機能の変遷を明らかにする。永久凍土面深度の再上昇という現象が、樹木の地上部と地下部の成長にどのような影響を及ぼすか評価を試みる。
アラスカ内陸部やカナダ北西準州の永久凍土が分布する地域では、森林火災の頻発と激甚化が顕著になっている。本課題で得られる炭素蓄積機能の変遷、凍土面深度の変化などの基礎情報を生かして、森林火災影響の広域評価につながる課題の組立を進める。
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