| 研究課題/領域番号 |
23K23663
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
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研究代表者 |
松浦 陽次郎 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究専門員 (20353857)
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| 研究分担者 |
安江 恒 信州大学, 学術研究院農学系, 准教授 (00324236)
小田 あゆみ 信州大学, 学術研究院農学系, 助手 (40571609)
梶本 卓也 新潟大学, 佐渡自然共生科学センター, 教授 (70353638)
大橋 伸太 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (70754315)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 永久凍土 / 森林火災 / 凍土面深度変化 / 森林の更新 / 地上部現存量 |
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| 研究実績の概要 |
永久凍土が分布する亜寒帯林で発生する大規模な森林火災とその後の植生回復が、凍土面の深度に及ぼす影響と地上部現存量の回復レベルを調査した。アラスカ内陸部のトウヒが優占していた北向き斜面の火災跡地で、火災発生から約20年後の凍土面深度と現存量を測定した結果、火災前の凍土面は40から70cmだったが、火災後1年目に約160cmまで凍土面は沈下し、約20年を経過しても150±35cmで、凍土面の上昇回復は起きていなかった。また、地上部の現存量は33ton/ha（炭素換算で約16ton）に達しており、火災から100年程度経過した老齢林分と比べておよそ60％まで回復していた。
火災後の植生回復について、アラスカ内陸部ではトウヒが優占していた北向き斜面の林分でも、更新の初期にはカンバ（Betula neoalaskana）とポプラ（Populus tremuloides）が優占し、個体数の8割以上を広葉樹2種が占めていた。また、カンバの直径生長が著しく、回復した地上部現存量のほとんどはカンバによるものであった。
凍土面深度の再上昇を明確に検出することはできなかったが、火災から20年を経過した林分では、広葉樹の地上部現存量蓄積の速度が炭素換算で２トン/ha/yrとひじょうに大きいことが判明した。さらに、広葉樹とトウヒの優占樹種の入れ替わりで、地上部現存量は最終的には凍土上に成立したトウヒ林のレベル（50～60ton/ha；炭素換算で25～30ton/ha）になると推定した。
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