| 研究課題/領域番号 |
22H03529
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
曽根 博仁 新潟大学, 医歯学系, 教授 (30312846)
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| 研究分担者 |
加藤 公則 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任教授 (00303165)
山崎 達也 新潟大学, 自然科学系, 教授 (00358889)
堀川 千嘉 新潟県立大学, 人間生活学部, 講師 (00734857)
赤澤 宏平 新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (10175771)
藤原 和哉 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (10779341)
森川 咲子 徳島文理大学, 人間生活学部, 講師 (20811300)
谷内 洋子 千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 教授 (30642821)
児玉 暁 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (50638781)
松林 泰弘 新潟大学, 医歯学総合病院, 助教 (50793890)
北澤 勝 新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (50874533)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 生活習慣病 / 健康寿命 / ビッグデータ / スマホアプリ / セルフケア / 糖尿病 / 動脈硬化症 |
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| 研究実績の概要 |
糖尿病、高血圧、肥満などの生活習慣病は、動脈硬化疾患、腎透析、認知症などの重篤な合併症を起こさせ、健康寿命短縮の主な原因となっている。生活習慣病とその合併症の予防と改善には、生活習慣改善(療法)が不可欠であるが、実施状況も効果も不十分で、有効な新手法開発も乏しい。生活習慣(病)管理を目的としたスマホアプリ類は多数存在するものの、生活習慣病の予防/改善効果が証明されたものは稀で、治癒効果が証明されたものはない。
われわれは、保健医療ビッグデータ解析による生活習慣病とその合併症抑制の科学的エビデンス確立や予測アルゴリズム開発に長年取り組んできたが、本研究においては、それを継続しつつ、同時にその成果を活用した個人別フィードバック機能を有し、多種の生活習慣(食事、運動、飲酒、喫煙、ストレス等)と検査データ（血糖、血圧、体重、血液検査等）を包括的に扱えるスマホアプリを開発する。それをセルフケアシステムとして社会実装し、生活習慣病の予防/改善/治癒を通じ、最大限の健康寿命延伸を効率的に実現できる手法として確立する。今年度は、様々な保健医療ビッグデータ解析によるエビデンス確立を継続しつつ、それをアルゴリズムに落とし込むことにより、セルフケアアプリを開発している最中である。本年度の業績としては、別記のように、英文原著18編、総説著書33編、招待講演/シンポジウム24件、国際学会発表20件、国内学会発表23件と多くの成果が得られている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本研究は、本グループがこれまで取り組んできた生活習慣病予防ならびに健康寿命延伸に役立つビッグデータ解析エビデンスをさらに深化・発展させ、さらにそれを現場に役立てるため、これまで蓄積した知見により作成された新世代アプリシステムを開発し、その有効性を検証するものである。本研究は、（１）ビッグデータ解析による健康寿命延伸エビデンスとリスク予測アルゴリズムの確立、（２）科学的エビデンスに基づく生活習慣病管理アプリの開発、（３）生活習慣病管理アプリの地域現場における有効性検証、の3部分から成る。現在は、主に（１）と（２）について取り組んでいるところである。すなわち、申請者チームがこれまで15年以上にわたり取り組んできた、ビッグデータ解析による生活習慣病とその合併症の予防による健康寿命延伸の科学的エビデンスをさらに追加確立した上、それらに基づく動脈硬化疾患発症や介護発生の予測アルゴリズム開発を行っている。進捗状況は総じて順調であり、上記記載のように、（１）については18編の英文原著論文の発表を始め、多数のエビデンスが新たに追加確立された。これら自体が現在の診療ガイドラインなどに多大な貢献をすることが期待されるが、さらにこれらの結果を活かして、（２）の開発を行っている最中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は順調に推移しており、今後も当初の計画通り推進する予定である。前記のように本研究は、（１）ビッグデータ解析による健康寿命延伸エビデンスとリスク予測アルゴリズムの確立、（２）科学的エビデンスに基づく生活習慣病管理アプリの開発、（３）生活習慣病管理アプリの地域現場における有効性検証、の3部分から成り、これまでは主に（１）と（２）を中心に取り組んできたが、その進行度に応じて今年度はさらに（３）の計画立案を開始し、再来年度以降の実施に備えることになる。一方今後も引き続き（１）については実施を継続し、（２）を改善させるための多くのエビデンスを、昨年度同様、英文原著で発表していく計画である。
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