| 研究課題/領域番号 |
24240094
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
平田 道憲 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (30111660)
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| 研究分担者 |
今川 真治 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (00211756)
藤原 眞砂 島根県立大学, 総合政策学部, 教授 (50209128)
加藤 毅 筑波大学, ビジネス科学研究科(系), 准教授 (10233800)
水野谷 武志 北海学園大学, 経済学部, 教授 (80364230)
貴志 倫子 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (60346468)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 生活時間 / ライフスタイル / 国際比較 / 生活経営学 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，第一に1972年に愛媛県松山市で実施した生活時間調査を再度実施し，生活時間配分の40年間の変化を明らかにすることであり，第二に，生活時間配分の国際比較分析を実施し，諸外国と比べた日本の生活時間配分の特徴と変化を明らかにすることである。本研究は，４年間で実施する計画であり，平成27年度は最終年度にあたる。したがって，平成27年度の主要な研究実施計画は，研究者全員による成果のとりまとめであった。そのために，２回の研究会を実施し，研究者が実施した分析結果について情報交換をした。平成27年度に明らかになった主要な結果は次のとおりである。
1)睡眠時間の40年間の変化が明らかになった。諸外国と比較して女性より男性の睡眠時間が長い傾向はほぼ維持されているが，男女差が縮まるなど新しい傾向も発見された。
2)ジェンダー視点から，家族のための時間や家事労働時間の40年間の変化をみると，ここでも，ジェンダーによる時間使用の差が縮まっていた。既婚男性が日曜日にこどもといっしょに過ごす時間は増加している。
3)日本とアメリカの正社員の時間使用を比較すると，日本の正社員はアメリカに比べ，「仕事関係」が長く「家事労働時間」と「余暇活動」が短い。日本の「余暇活動」の行動場所のなかで「飲食店および娯楽・宿泊施設」の占める割合がアメリカに比べて高い。
平成26年度の分析結果とあわせると，松山市民の生活時間配分は，インタネットの影響などによる大きな変化，ジェンダー差の縮小など徐々に生じつつある変化，ほとんど変化していない傾向などを見いだすことができた。生活時間配分における日本と諸外国との相違は残っているが，相違が小さくなる傾向も見られた。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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