研究課題/領域番号 |
24241011
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
夏原 由博 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (20270762)
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研究分担者 |
永田 尚志 新潟大学, 研究推進機構, 准教授 (00202226)
伊藤 豊彰 東北大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (10176349)
丸山 康司 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (20316334)
松下 京平 滋賀大学, 経済学部, 准教授 (20552962)
藤栄 剛 滋賀大学, 環境総合研究センター, 准教授 (40356316)
山根 史博 神戸大学, 経済学研究科(研究院), 講師 (40570635)
岩井 紀子 東京大学, 農学生命科学研究科, 助教 (50630638)
大塚 泰介 滋賀県立琵琶湖博物館, 研究部, 研究員 (60344347)
丸山 敦 龍谷大学, 理工学部, 講師 (70368033)
沢田 裕一 滋賀県立大学, 環境科学部, 教授 (90259391)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | 水田 / 生物多様性 / 生態系サービス / 生態系エンジニア / 生物間相互作用 / 国際研究者交流(ラオス) |
研究概要 |
(1)水田の水管理が水生動物群集に及ぼす影響について定量評価を行い、早期湛水がドジョウの繁殖に及ぼす影響を明らかにした。また、生物によってもたらされる水田の変化を明らかにするために、エンクロージャー実験を行った。イトミミズ類は、有機栽培管理の圃場条件において、土壌中における有機物の分解を促進し、窒素供給量を増加させたことによって、玄米収量を有意に増加させ、栽培期間中に土壌表面に4cmの土壌を下層から移送させることによって雑草種子を埋没させ、雑草発生量を有意に減少させた。ドジョウとタニシには、田面水の濁度を上げ、雑草量を減らす効果が見られた。また、ドジョウは水中のリン濃度を減少させ、タニシはアンモニア濃度を増加させた。オタマジャクシには濁度を上げる効果のみ検出された。 (2)水田生態系の上位種に関する調査では、チュウサギは環境保全型水田の比率が高い地域への飛来数が多いデータが得られたが、圃場単位では農薬使用の有無による差は見られなかった。トキは放鳥個体数が増加するにしたがって、山際の谷津田から開けた平地を利用するになり、認証米水田の利用頻度が高くなってきた。ミミズなど、これまで知られていない生物についても市民参加型調査を進め、「琵琶湖地域の水田生物研究会」を開催した。 (3)日本の稲作における品種多様性の役割を生産性および生産リスクの観点から評価する分析モデルを構築した.『コウノトリを育む農法』に関するアンケート調査を実施し、コウノトリ保護に大きな不確実性を感じる被験者ほど同農法を高く評価することが示された。ラオス南部の10農村において、家計調査を行った。分析の結果、調査村では、河川や森林などで魚、カエル、キノコ、タケノコなどの自然資源を採集し、とりわけ自家消費用として利用していること、食料確保に不安が生じやすい貧困層の方が自然資源の採集活動がさかんであることなどがわかった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
いくつかの生物について、環境保全型水田による効果が明らかになった。実験系によって、生物の増加による水田環境の変化が明らかになり、一部の条件下では米の増収や品質向上の結果も得られた。また、ラオス南部での聞き取り調査によって、住民の生態系サービス利用について、我が国と比較できる精度のデータを収集できた。農家や消費者にとって、生物多様性によってもたらされる生態系サービスへの認知度を高める方法について、展望が開けた。一方で、チュウサギのGPS発信器による追跡と水生動物に関する一部の野外実験が実施できなかった。
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今後の研究の推進方策 |
(1)現実の水稲圃場においては機械除草がイトミミズ類の増殖と土壌撹乱による機能を抑制している可能性がある。機械除草の影響が小さい株間土壌で、イトミミズ類の水稲栽培サポート機能が発揮されているかどうかを明らかにする。(2)水田の湛水開始時期の違いが水生動物群集やイネの成育にあたえる影響と生物多様性保全効果について検討する。(3)トキやチュウサギが認証米や環境保全型の水田を餌場として選択的に利用しているかどうか、また、どんな生き物が生息する水田を好んで利用しているかどうかを解析する。(4)以上の栽培管理のの生物への影響並びに生物による水田の変化について、これまでの調査結果を解析し、論文として公表する。(5)コウノトリ保護の不確実性に対する認知と経済厚生との関係をより理論に沿った形で実証するため、保護に関する仮想評価法を試みる。(6)ラオスでの調査データの分析を進め、自然資源の利用メカニズムを明らかにするとともに、インフォーマル組織が農業生産や自然資源利用にもたらす影響についてもあわせて検討する。(7)学際研究としての成果が市民や行政によって理解されるために、出版物を刊行する。
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