| 研究課題/領域番号 |
24251005
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| 研究機関 | 総合地球環境学研究所 |
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研究代表者 |
田中 樹 総合地球環境学研究所, 研究部, 教授 (10231408)
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| 研究分担者 |
池野 旬 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (40293930)
樋口 浩和 京都大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (50303871)
三浦 励一 龍谷大学, 農学部, 准教授 (60229648)
小林 広英 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (70346097)
真常 仁志 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (70359826)
伊ヶ崎 健大 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 生産環境・畜産領域, 研究員 (70582021)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 境界農学 / アフロ・ユーラシア / 在来生業システム / 地域開発支援 / 貧困問題 / 生業複合 / 環インド洋地域圏 / 環サハラ地域圏 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、アフロ・ユーラシア貧困地域において、特に社会的弱者層に焦点をあて、生業多様化と安定化に向けた水平技術移転の実践的展開の可能性を実証し、実践技術やアプローチを提案する。
対象地域を半乾燥ベルト（セネガルやスーダンなど環サハラ地域圏とタンザニア本土、インド北西部、中国北中部の環インド洋地域圏）と湿潤ベルト（ザンジバル、インド南部、ベトナム中部など環インド洋地域圏）に設定した。
平成27年度は、以下の取り組みと成果を得た。
１．半乾燥ベルト：アフリカ連合（AU）などが主導する砂漠化対処国際プロジェクト「緑の長城計画（GGWISS）」のサイトの一つがあるセネガル北西部の牧畜地帯を訪問し、インド半乾燥地の畜力牽引農具を利用する荒廃草地の修復や飼料作物の栽培、ブルキナファソの在来技術ザイを活用する苗木の植栽、植林を目的化しない「飼料木の林づくり」などの複数の実践技術の発案を行った。同国中西部で現地NGOとともに、農耕地帯での水による土壌侵食対策と生計向上を目的とする「アンドロポゴン草列」の試験を実施した。中国・楡林市近郊の黄土高原で古農法によるアワ作の再現試験を継続した。インド北西部のハリヤナ州の在来農法や農具のインベントリーをまとめた。
２．湿潤ベルト：タンザニア東部・ウルグル山域へのバニラ栽培の導入可能性を探った。これらの成果を反映させた「タンザニア東部ウルグル山域におけるバニラ産地の形成と生計向上」を（財）地球・人間環境フォーラムとともに国際協力機構・草の根パートナー事業に事業提案し採択内定を得た（2016年度末に開始予定）。インド南部の山間地域で、カルダモン栽培と森林植生の親和性に関する実態調査を行った。ベトナム中部で、フエ市近郊にて、協力農家（山岳少数民族）とともに放牧性小家畜（在来ミニブタや蜜蜂など）飼養を在来生業システムに複合させる実証試験を継続した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究活動は概ね予定通り進捗している。なお、昨年のニジェール撤退に続き、政情不安（クーデター未遂やテロ）に陥ったブルキナファソでの活動を中断した。その代替地であり調査の広域性を高めるために新たに設定したセネガルでの活動が進捗した。国内外での研究集会、高校・大学での特別セミナー、市民向けセミナーなど様々な機会を設定して研究成果を国内外に発信した。特に、「International Workshop on 'Livelihood and Landscape Management in Trans-Indian Ocean Perspective with Special Reference to Tanzania, Indonesia and Vietnam’（2015年7月21日、京都大学、京都市）」と「日中合同ワークショップ：中国旱作農業の歴史に学ぶ：黄土高原を中心に（2015年8月20日～21日、総合地球環境学研究所、京都市）」、「Joint seminar：What we learnt from the interrelations between livelihood and ecological environment in arid and semi-arid Africa（2015年10月16日、アフリカ世界研究所、パリ市」を開催した。受賞業績として、「Ueda, Y. , H. Higuchi, E. Nawata：Tropical Agriculture and Development誌・2015年最優秀論文賞」と「田中樹、伊ヶ崎健大、真常仁志、飛田哲：第25回日経地球環境技術賞（優秀賞）」がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年にあたる平成28年度は、研究成果のまとめと発信を意識する。フィールド調査では、新たに加わったインド南部でのカルダモン栽培と森林保全の関係性に関する研究を進める。この課題は、脆弱な熱帯湿潤地の山間部において「暮らしのための生業活動と資源・生態環境の保全の両立」を可能とする新規性のある実践技術の構築と環インド洋地域への水平移転の可能性を持つものである。国際発信では、6月に「TICAD6記念プレイベント、地球研ナイロビセミナー：アフリカ半乾燥地での砂漠化対処と地域開発のアプローチを探る（日本学術振興会ナイロビ事務所、ナイロビ市）」、12月に日仏合同国際シンポジウム（パリ市）を行う。研究成果を対象地域に還元するために、すでに採択内定を受けた国際協力機構・草の根パートナー事業「タンザニア東部ウルグル山域におけるバニラ産地の形成と生計向上」を一般財団法人・地球人間環境フォーラムとともに進める。また、セネガルを対象地域とする地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)『アジア・アフリカ水平技術移転による砂漠化地域でのレジリエンス向上と生態環境保全に向けた持続的生業システムの創発（仮題）』およびベトナム中部を対象とする国際協力機構草の根パートナー事業「市民マイスターによるベトナム中部での貧困削減に向けた地域特産品の創発と暮らしの向上（仮題）」の案件形成と応募を行う。なお、活動対象地域の一部では、治安状況の不安定化や疾病の発生が懸念されているため、海外渡航安全情報や現地連携機関からの情報収集に努め、安全優先で調査活動を行なう。
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