研究課題/領域番号 |
24251017
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
森田 敦郎 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (20436596)
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研究分担者 |
木村 周平 筑波大学, 人文社会科学研究科(系), 助教 (10512246)
中川 理 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 准教授 (30402986)
大村 敬一 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 准教授 (40261250)
松村 圭一郎 立教大学, 社会学部, 准教授 (40402747)
石井 美保 京都大学, 人文科学研究所, 准教授 (40432059)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 環境マネジメント / 科学技術論 / インフラストラクチャー / 開発 / 国際研究者交流 / 人類学 |
研究実績の概要 |
本年度は、各研究分担者、研究協力者が調査を継続するとともに、これまでの学会発表等の形での成果発表と国際出版の準備を継続して行った。 学会発表については、まず5月に日本文化人類学会50周年記念大会/International Union of Anthropological and Ethnological Sciences定期大会において国際分科会を組織し、Marilyn Strathern, Andrew Pikcering, Geoffrey Bowker, Hugh Rafflesら第一線の研究者を招聘した。また、学会と並行して国際ワークショップ、PhDワークショップを開催し、本プロジェクトに参加する研究者、院生の研究成果をゲストとともに討議した。続いて7月に、マンチェスター大学の研究グループとともにヨーロッパ社会人類学会において分科会を組織し、12月には研究代表者の森田がアメリカ人類学会における科学技術論と人類学に関するRoundtable、トロント大学アジア研究所の講演会、シカゴ大学人類学科のセミナーに招待され、本プロジェクトの成果を発表した。最後に、3月にはMario BlaserとHeather Swansonを招聘して国際シンポジウムを開催し、本プロジェクトの研究成果を討議した。この国際シンポでもPhDワークショップを開催し、本プロジェクトに関連する研究を行う院生の研究成果を討議した。 出版準備も順調に進んでおり、マンチェスター大学の研究グループとともにRoutledgeから出版するインフラストラクチャーに関するハンドブックの準備が進行中である。また、 Ethnos, Social Analysisの特集号の原稿を提出し、Science as Cultureの特集号については査読結果を受けた修正を行っている最中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
本年度は、国際学会分科会を二つ主催し、国際シンポジウムを二件、PhDワークショップを二件開催した。年度当初は国際シンポジウムの開催は一件のみであったが、予想以上に成果が上がったこと、研究協力のネットワークが拡大し、他のプロジェクトとの共同研究が進んだことから、一件の国際シンポジウムを追加開催した。さらに、今年度は研究代表者の森田がトロント大学アジア研究所、シカゴ大学人類学科から招聘を受けて講演を行った他、アメリカ人類学会の科学技術論と人類学に関するRoundtableに招待討論者として参加した。これらの招聘は、本プロジェクトの国際的な認知度が想像以上に高まっていることを示している。 また、成果発表として現在準備中の書籍 "Infrastructure and Social Complexity"はRoutledgeの出版審査でも高い評価を受けた。本書はRoutledge Companionシリーズの一冊として刊行される予定で、南北アメリカ、ヨーロッパ、日本から40人近くの著者が33章を寄稿する大部の著作となっている。
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今後の研究の推進方策 |
最終年度となる2015年度は、"Infrastructure and Social Complexity"の編集作業を継続し、年内にRoutledge社に第一次入稿を行い、査読を受ける予定である。本書の編集は研究代表者と二人の研究協力者が行っており、8月には日本で編集作業と序文執筆のための集会を開催する予定である。また、それに合わせてPhDワークショップを開催することも検討している。また、本書には他にも本プロジェクトのメンバーが寄稿するため、本年度はプロジェクトとしてこれらの執筆のサポートを行う予定である。 また、上記の編集作業・執筆と並行して、現在査読中の三つの特集号(Ethnos, Social Analysis, Science as Culture)の査読への対応と最終編集作業を進め、可能な限り年度内の出版もしくは受理を目指す。 最後に、本研究の最終成果を検討し、次なる研究課題を明らかにするための国際会議を国内もしくはデンマークで開催することを検討している。
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