| 研究課題/領域番号 |
24300219
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| 研究機関 | 中京大学 |
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研究代表者 |
來田 享子 中京大学, スポーツ科学部, 教授 (40350946)
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| 研究分担者 |
真田 久 筑波大学, 体育系, 教授 (30154123)
嵯峨 寿 筑波大学, 体育系, 准教授 (30261788)
山口 香 筑波大学, 体育系, 准教授 (40220256)
木村 華織 東海学園大学, スポーツ健康科学部, 助教 (50634581)
舛本 直文 首都大学東京, その他の研究科, 教授 (70145663)
田原 淳子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (70207207)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | オリンピック教育 / オリンピアン / 教育モデル / 教育効果 / 日本オリンピック委員会 / 国際ピエール･ド･クーベルタン委員会 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は計画時に重点項目とした研究目的に従い遂行した研究実績は以下4点にまとめられる。
(1)オリンピアンを対象とする／オリンピアンによるオリンピック教育（以下、オリンピアン教育）における教育内容・教材開発・授業モデルの体系化に関する検討：(A)-(E)の試験的実施からフィードバックを得た。(A)1泊2日合宿型（6校の高校生対象、国内ユース・フォーラム）、(B)学校教育機関内短時間型（小学校高学年対象）、(C)連続講座型（大学生対象、60分×10）、（D）国際交流活動型（中学生対象・特別支援学校）、(E)イベント開催型（大学生対象、400人規模）
(2)オリンピアン教育における教材開発の検討：映像教材開発のための国際オリンピック委員会オリンピック研究センターにおけるデジタルアーカイブズの調査、博物館展示型教材の教育機能を検討するためのスペイン、ドイツのオリンピック・ミュージアム調査の実施。
(3)オリンピアン教育の効果の検証：上記(1)Cにおけるアスリートと一般学生へのプログラムの有用性検証、JOCによる「オリンピック教室」「オリンピック親子チャレンジ」「オリンピックデーラン」等のオリンピック教育事業に参加したアスリートに対するオリンピック、オリンピズム理解の変化とオリンピアン自身に対する効果に関する聞き取り調査。
(4)海外におけるオリンピアン教育の実施状況について以下の(A)-(C)の調査を実施した。(A)国際スポーツ組織におけるリーダーシップ要請プログラムの視察調査（ドイツ）、(B)ドイツ・オリンピック・アカデミーにおけるオリンピック教育実施状況に関する聞き取り調査、(C)国際ピエール･ド･クーベルタン委員会加盟委員の所属する国々における活動内容に関する聞き取り調査
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年東京オリンピック・パラリンピック大会の開催決定を受け、国内でのオリンピック教育に対する理解と必要性が高まったため、研究のフィールドとなる初等・中等教育機関やスポーツ組織からの協力が得やすくなったため、計画を順調に進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
諸外国においては、オリンピアンに対するオリンピック教育は活発であるとはいえない状況にあることが概ね明らかになった。2020年東京オリンピック・パラリンピック大会の開催に向けた国内状況を有効に活用し、最終年度は教育実践を中心に展開する予定である。また、オリンピアンに対するオリンピック教育の実施は、時間的制約を受けざるを得ないことも明らかになってきたため、いわゆる研修形式ではなく、段階的に学習を進めることができる在宅型のｅラーニングを展開することも念頭に置きながら、研究成果をまとめる。
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