| 研究課題/領域番号 |
24300229
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
藤田 大輔 大阪教育大学, 大学共同利用機関等の部局等, 教授 (70243293)
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| 研究分担者 |
小山 健藏 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00162082)
大道 乃里江 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (20243280)
後藤 健介 大阪教育大学, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (60423620)
豊沢 純子 大阪教育大学, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90510024)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 安全教育学 |
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| 研究実績の概要 |
わが国を含むアジア地域の子どもたちが、事件・事故・災害に対して自ら危険を予測し回避するための知識を獲得するとともに、その知識に基づいて的確に判断し、迅速な行動をとることができる力を身に付けることを目指した安全教育を効果的に展開するための安全学習スタンダードモデルの開発とその検証を目的とした調査研究と実践研究を実施した。
まず調査研究では、調査実施に理解を得られた日本、中華人民共和国、ベトナム社会主義共和国、タイ王国、マレーシアの5カ国の小学校と中学校に所属する児童・生徒を対象として「安全に関する意識調査」と題したアンケート調査を実施し、5カ国14地域から合計13,196件の調査票を回収した。その結果、性差は観察されなかったものの、学年進行に伴う変化が観察され、災害・犯罪・事故に関わる３つの安全意識のいずれにおいても、小学校1年生の得点に比べて小学校2年生から小学校5年生で低下し、その後に上昇する傾向が観察された。この変化については、安全な学校生活への慣れ、言い換えれば「安全への馴化」に由来する緊張感の低下から、Safety Concernsが低下したものと推測され、今回の調査対象となった地域における小学校2年生から小学校5年生を対象とした安全教育の展開において、「安全への馴化」への対策を考慮した安全教育カリキュラムの構築と検証が必要であると考えられた。
次に実践研究では、今回の調査知見を加えて従来の犯罪被害の予防を目的としたデジタル教材の内容の一部を改修し、さらに中国語への翻訳を行った。この改修した教材を、日本国内では大阪府、京都府、岡山県及び高知県、中国では上海市及び深セン市の小学校で安全教育を展開し、安全学習教材の教育効果について確認し、各実践協力校へ研究成果の報告を行うと共に、平成28年3月に開催した国際フォーラムにおいてその成果を報告した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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