| 研究課題/領域番号 |
24300237
|
|---|
| 研究機関 | 東洋大学 |
|---|
研究代表者 |
小河 繁彦 東洋大学, 理工学部, 教授 (80553841)
|
|---|
| 研究分担者 |
宮本 忠吉 森ノ宮医療大学, 保健医療学部, 教授 (40294136)
菅原 順 独立行政法人産業技術総合研究所, ヒューマンライフテクノロジー研究部門, 研究員 (00357261)
片山 敬章 名古屋大学, 総合保健体育科学センター, 准教授 (40343214)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
|
| キーワード | 生活習慣病 / トレーニング / 脳血流 / 呼吸調節 / 血圧調節 |
|---|
| 研究概要 |
我々の先行研究において、運動習慣により呼吸調節機能は、外乱刺激にも強い制御システムとなり、脳循環調節システムの補償メカニズムとしての役割を担うことを示唆してきた。つまり、運動習慣による呼吸調節機能の改善は脳循環調節機能にプラスに働き、脳疾患発症リスクの軽減に貢献することが明らかになる可能性が考えられる。実際、睡眠時無呼吸症候群などの呼吸性疾患者は、脳循環系疾患発症のリスクが高い（Urbano et al. 2008）。一方、心臓疾患は、呼吸調節機能において、中枢コントローラ（制御部）と末梢プラント（制御対象部）の両サブシステム特性を変容させ、過剰な換気亢進を起こす（Miyamoto et al. 2006）。平成25年度は、脳循環調節機能について、特に呼吸調節機能との連関に焦点をあて研究を進めてきた。発表論文（Clin Sci (Lond). 2013 Jul;125(1):37-44）では、起立ストレスによるり呼吸システム（中枢性プラントのオフセット）の変化が起こるが、この生理変化と起立ストレスによる脳血流の低下が貢献していることを報告した。この研究では、呼吸調節機能と脳循環調節機能との連関を明らかにし、脳疾患発症に呼吸機能が関連することを示唆した。また加齢に伴う脳循環調節機能の低下が脳疾患発症のリスクを高めることが指摘されているが、発表論文（Stroke. 2013 Nov;44(11):3235-8）においては、運動習慣の長さが脳循環調節機能低下を抑制することを明らかにし、加齢による脳疾患発症リスクにおいて運動習慣継続の重要性を指摘した。また暑熱環境下（J CBF and Metabolism. 2013 Dec;33(12):1915-20 ）や低酸素環境下（Exp Physiol. 2013 Mar;98(3):692-8）における呼吸特性と脳循環動態との関連性など、またプロボクサーの脳循環調節機能の低下（Clin Sci (Lond). 2013 Feb;124(3):177-89）などの報告を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画書に関する研究(運動習慣に対する呼吸系調節機能の適応が脳循環動態に及ぼす影響の解明)の実験が終了し、現時点で幾つかの論文に掲載されいる。本研究に関連する論文は、本年度（平成25年度）で、生理学系・医学系英雑誌に8編、平成26年度は既に2編にまとめて発表している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
前年度に行った関連実験をすべて英文誌に論文掲載することを目指す。また、本年度の実験(運動習慣に対する心臓・循環系調節機能の適応が脳循環動態に及ぼす影響の解明)について研究計画に従って引き続き行っていく。前年度は、運動習慣に関する貴重なデータが得られたが、本年度は、さらに心臓・循環系機能が脳循環にを及ぼす影響について基礎的な実験を加えてより詳細な検証を行っていく。また運動習慣に関する実験は、昨年同様、横断的研究手法により行うが、研究課題遂行のため実験方法や測定方法は柔軟に対応していく。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
初年度にレーザードップラー血流計を購入（240万相当）を予定していたが、共同研究者からの借用により購入の必要性がなくなった。本年度も継続して借用する。したがって、初年度からの繰り越し額をそのまま最終年へ再度繰り越しを行った。最終年は、研究費が減少するが、関連研究を海外の研究者と共同で行うため必要経費が生じる。また、多くの研究成果が得られ発表の機会も増やす必要性があり、そのための支出としたい。
次年度は、体循環調節機能の評価のための酸素オキシメーター（竹井機器社製）、また運動刺激による循環動態の変化のためのエアロバイク（コンビ社製）やその他の運動器具（レッグエクステンション等）の購入を予定しているが、すべて単品50万円以下であり物品詳細には挙げていない。また海外での共同実験実施のための旅費、国内外での学会での研究結果の発表、また実験補助、分析補助等のアルバイト代も合わせて計上した。
|
