| 研究課題/領域番号 |
24310139
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
小泉 圭吾 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (10362667)
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| 研究分担者 |
小田 和広 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (00185597)
平田 研二 長岡技術科学大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (40314364)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 土砂災害 / リアルタイム監視 / センサネットワーク / ユビキタス / 体積含水率 / 表層崩壊 / 地すべり / 疑似飽和 |
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| 研究実績の概要 |
国内、アジア諸国で頻発する土砂災害を高精度に監視するための多点式多段階型土砂災害監視システムを開発する。
1)集中豪雨による表層崩壊発生プロセスの解明：H25年度の成果を基に、模型斜面を用いて、擬似飽和からの体積含水率の再上昇に再現性があるかどうかを検証し、変形との関連性を考察した。その結果、同条件で行った4回の実験ケースにおいて、ほぼ同一の疑似飽和体積含水率からの再上昇が確認された。また変形との関係については、擬似飽和体積含水率に達するまでは殆ど変形が生じないが、擬似飽和体積含水率から再上昇がみられるのとほぼ同時に斜面下方向への変形が始まり、崩壊へと繋がることが確認された。このことから、模型スケールではあるが、擬似飽和からの体積含水率の再上昇あるいは下降が、豪雨時の通行止め、および通行止め解除基準の指標となる可能性を明らかにした。またこの基準値を用いることで表層崩壊を未然に予測できる可能性を明らかにした。
2)地すべり監視手法の検討：H25年度の検討結果を基に、国内の地すべり地において、傾斜センサ30台、伸縮計6台、水位計2台による無線センサネットワークを用いたリアルタイム監視システムを構築した。ここでは傾斜センサ、伸縮計において降雨に伴う傾きの変化、変位速度を検出し、多段階の基準値を設けて管理する手法を提案した。またインドネシアでは、地すべり監視に加え、すべりの素因となる地下水位の上昇を制御するための地すべり緩和装置を実用化する為の基礎実験を行った。
3)ユビキタスネットワークの構築：各現場での観測データをクラウド上で一元管理し、WEB上でリアルタイム監視が可能な観測システムを開発した。本研究期間中に計10箇所の現場にてシステムを運用し、監視を行った。また、気象条件から自立的にスリープモードへと移行し、バッテリーの消耗を抑制できるネットワークアルゴリズムを構築した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 備考 |
「土砂崩壊含水率で予測」, 読売新聞（夕刊一面）,2014年9月6日
「土砂崩れ予測精度向上」，日本経済新聞（夕刊一面），2014年11月13日
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