| 研究課題/領域番号 |
24320108
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| 研究機関 | 日本社会事業大学 |
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研究代表者 |
斉藤 くるみ 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 教授 (30225700)
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| 研究分担者 |
渡部 淳 日本大学, 文理学部, 教授 (80366541)
八木 ありさ 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (80249648)
槻舘 尚武 国際基督教大学, 付置研究所, 研究員 (80512475)
岡田 孝和 日本社会事業大学, 付置研究所, 研究員 (40625753)
相原 朋枝 日本社会事業大学, 社会福祉学部, 講師 (60334562)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 小学校英語 / 視覚障害 / 聴覚障害 / 認知 |
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| 研究概要 |
本研究は、視覚障害者・聴覚障害者の認知能力の特徴を生かした大学生のための英語教育の研究の成果（代表者の萌芽研究、H18-20）と手話・舞踊・演劇の言語性・非言語性と共感の相互関係を利用した異文化理解教育の研究の成果（代表者の基盤研究（Ｂ）、H20-23）を結びつけ、小学校英語必修化の中で、障害児が取り残されないようバリアフリー教授法・教材を視覚障害者・聴覚障害者である研究者と共に開発するというものである。その過程で、視覚型から聴覚型まで段階的な教授法・教材は学習障害や自閉症児等にも有効ではないか、さらには健常児にも認知的な偏りがあるのではないか（その教授法・教材は有効ではないか）、という問題を解明したい。同時に子どもの認知の特徴と早期第二言語習得との関係及び子どもの第二言語習得の中での体験や共感の効果を明らかにすることを目的とする。
平成２５年度は、小学校英語の実態把握と英語ノートの障がい者に対応できない部分を取り出し、方策を考えた。聴覚障害用に英語の指文字をアルファベットとともに提示することや、視覚障害用の玩具の考案、立体コピーの使用などである。さらに日本以外のアジアの国の英語教育の状況を調べた。特に英語を公用語、第二言語としていないタイは日本とよく似た状況があることがわかり、タイのろう学校に出向いたり、タイの大学から来日している教員にインタビューをした。聾学校では英語教育にアメリカ手話を取り入れていた。しかしアメリカ手話だけを教えるのであれば、意味があるが、アメリカ手話と英語は構造が違うので、一度に二つの外国語を学ばせることが効果的かどうかは検証が必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成２４年度は、先行研究・理論的な整理を行った。聴覚障害児には特別な視覚認知能力や身体表現能力があることや、視覚障害児には特別な聴覚認知能力や触覚あるいは自己身体認知能力があることを明らかにした研究をレビューし（Dunlea 2006、Marschark 2002）、これらが言語・非言語の認知および言語習得にどのように関連しているかを解明した。また発達障害（自閉症・ＬＤ）等の子どもたちの、外国語習得における困難についてレビューした（DiFino & Lombardino, 2004）。一方、外国語教育には、現実に密着した体験型の学習が不可欠であることや（Lindsay 2000）、ダンスや音楽の外国語習得における有効性について(Michakels 2001）レビューした。障害をもつ移民（成人）や大学生の英語教育についての研究（Kashdan 2002, Mole, McColl and Vale, 2008）、障害を持つ子どもの母語の習得についての研究（Dunlea 2006, Marschark 1993）もレビューした。
平成２５年度は、２４年度から始めていた小学校英語の実態把握と英語ノートの分析をし、さらに障がい児対応の教材を考案した。具体的な教材作成がはじまっている。また立体コピー等テクノロジーの利用も検討した。さらに日本以外のアジアの国の英語教育の状況を参考にすることも当初の予定以上に実施している。特に英語を公用語、第二言語としていないタイは日本とよく似た状況があることがわかり、タイのろう学校に出向いたり、タイの英語教育が参考になった。
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| 今後の研究の推進方策 |
視覚障害者・聴覚障害者の認知能力の特徴を生かした大学生のための英語教育の研究の成果（代表者の萌芽研究、H18-20）と手話・舞踊・演劇の言語性・非言語性と共感の相互関係を利用した異文化理解教育の研究の成果（代表者の基盤研究（Ｂ）、H20-23）を活かすことに力を入れたい。特に身体表現を研究している共同研究者との研究に力を入れる。ろう者劇団の俳優や、移動図書館活動を行っている全盲の福祉活動家の話をきき、研究会を開催したい。また視覚障害・聴覚障害をもつ子どもたちの、視覚型から聴覚型まで段階的な教授法・教材をデザインしていくことを目指したい。学習障害や自閉症児等については非常に多様であるので、多くのケースを検討していく。さらには健常児にも認知的な偏りがあるのではないか（その教授法・教材は有効ではないか）、という問題の解明や子どもの第二言語習得の理論モデルを集めて体験や共感の効果を明らかにすることを目指す。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
購入予定だった立体コピーが購入できず、年度をまたいでの購入になってしまったため。
25年度に購入予定であった立体コピーの購入。
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