| 研究課題/領域番号 |
24330044
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
西崎 文子 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (60237691)
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| 研究分担者 |
古矢 旬 北海商科大学, 商学部, 教授 (90091488)
杉田 敦 法政大学, 法学部, 教授 (30154470)
増井 志津代 上智大学, 文学部, 教授 (80181642)
酒井 哲哉 東京大学, 総合文化研究科, 教授 (20162266)
篠原 初枝 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 教授 (30257274)
遠藤 誠治 成蹊大学, 法学部, 教授 (60203668)
中野 勝郎 法政大学, 法学部, 教授 (70212090)
川崎 修 立教大学, 法学部, 教授 (80143353)
中條 献 桜美林大学, 人文学系, 教授 (50227336)
李 暁東 島根県立大学, 総合政策学部, 教授 (10405475)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 政治思想史 / アメリカ論 / 国際関係論 / 保守主義 / 宗教思想 / 国際研究者交流（米国） |
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| 研究概要 |
本研究プロジェクトは、近・現代のアメリカ論の思想的な系譜を探ることによって、複眼的・総合的なアメリカ理解を深めることにある。平成25年度は、まず、平成24年度11月に東京大学アメリカ太平洋地域研究センターで開催されたシンポジウム「太平洋関係の中のアメリカと日本ーー歴史からの問い」を『アメリカ太平洋研究』第13号の特集として刊行した。
また、2013年5月31日には、シンポジウム「アメリカ史研究の現状と課題――日中米の比較と対話」を東京大学駒場キャンパスで共催し、王希北京大学歴史学特聘教授、小浜祥子北海道大学准教授、David Farberテンプル大学歴史学部教授が報告と討論を行った。さらに、11月9日には、昨年度同様、東京大学アメリカ太平洋地域研究センターにおいて、「それぞれの戦後――アメリカとベトナム」と題されたシンポジウムを共催した。米国からはマイケル・アダス ニュージャージー州立ラトガーズ大学教授を招聘し、古田元夫東京大学教授、松岡完筑波大学教授、佐原彩子東京大学アメリカ太平洋地域研究センター研究員が報告者として加わった。アメリカがベトナムから撤退して40年、その歴史を振り返りながら、戦争がベトナムとアメリカに持った意味について考察した。
このシンポジウムの成果は、『アメリカ太平洋地域研究』第14号の特集として刊行予定である。（2014年4月に刊行ずみ）
その他、研究代表・分担者はそれぞれ米国等への調査活動を行い、また論文の執筆や学会報告など、研究成果の発表に従事している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度、平成25年度と二度にわたって、東京大学アメリカ太平洋地域研究センターとの協力のもと、日米関係の歴史的文脈と、ベトナム戦争をめぐるアメリカとベトナムとの歴史・記憶をめぐるシンポジウムを開催し、その成果を『アメリカ太平洋地域研究』にまとめることができた。また、予定どおりに平成24年度は米国からヴァージニア大学歴史学部教授オリヴィエ・ザンツ氏を招聘し、25年度にはラトガーズ大学歴史学部教授のマイケル・アダス氏を招いてセミナーとシンポジウムを開催している。ザンツ氏には、アメリカ太平洋地域研究センターのニューズレターNo.13, vol.1にもトクヴィルとアメリカというテーマで寄稿してもらっており、研究交流の成果を発表している。今年度は９月に研究代表者がヴァージニア大学歴史学部を訪問し、"From Self-Government to Self-Deternimination"というテーマで報告する予定である。
その他にも、アメリカ太平洋地域研究センターや、センターを基盤とする科研プロジェクト等との共催でセミナーの開催やシンポジウムの開催を行い、ニューズレターや紀要への掲載を積極的に行っている。また、研究分担者も、それぞれの研究を書籍や論文の形で発表し、活発な研究活動を行っている。
以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、研究代表者と分担者が、それぞれの分担分野での論文執筆に取り組むことを目標とする。分担者によっては研究期間内にすでに複数の論文を発表しているものもあるが、そのような成果をふまえながら研究成果をまとめることを目指す。
今年度も東京大学アメリカ太平洋地域研究センターでは2回のシンポジウムを開催予定である。6月に開催予定の「移民と国民のあいだ」と秋に開催予定の「経済グローバル化の中のアメリカ合衆国とアジア」である。後者について、本プロジェクトは共催という形で開催に関わっていく予定である。
研究代表者は、9月27日～28日開催のアメリカ史学会のシンポジウム（於 亜細亜大学）のシンポジウム「第一次世界大戦とアメリカ」でウィルソン外交の思想史的意義について報告する予定である。また、上述のように、9月5日にはヴァージニア大学で同じくウィルソン外交についてセミナーを行うことになっている。
それに加えて、研究代表者と分担者は、7月と11月の２回、研究成果を相互に報告する研究会を開催する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額が15,677円でましたが、これは書籍購入にあたって最終的な金額の調整ができなかったことによります。書籍の購入は、研究期間全体を射程に入れた計画のもとに進められており、研究計画の遂行に影響はありません。
理由欄にも記載したとおり、書籍購入は研究期間を通じて計画的に進められており、次年度の書籍購入計画の中に、「次年度使用額」を組み入れる予定です。
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