研究課題
戦後ロシアの成長を，研究分担者と共同して，ソ連期とソ連崩壊後の移行リセッション期と1995年以降に分けて分析した．ソ連期の全要素生産性TFP成長率はゼロであるが，1998年危機と2008-9年リーマンショック期を挟む1995-2014年は平均TFP成長率は2.5%前後にものぼるということを生産関数分析とGDP-石油価格（油価）ネクサスの回帰分析の両者から明らかにした．戦後ロシア経済の成長が国際石油価格と交易条件とによって大きく規定されるということを分析した上で，さらに油価→エネルギー効率→GDP経路についての分析を行うことによって，ロシアで生じている資源利用効率上昇動向を明らかにし，油価の影響の分析を前進させた．さらに，その他の資源保有新興国との比較を通じて，こうした総合的分析の重要性を示した．油価低下や国際情勢による成長低下という現況についてもTFP低下と制度的脆弱性の両面から準備的検討を試みた．世界各国にわたる成長・制度・油価・交易条件・資源利用効率関係のパネル分析の中でロシアを位置づけることを試みている．付加価値貿易論については，付加価値貿易を通常の貿易概念と直接的にリンクしうることを理論的に証明した．ロシア鉱業の付加価値と貿易フローについての統計を再編して，ロシア国内・国際価値連鎖の正確な姿を示した．特に,EU-ロシアのエネルギー連関の強さを計量的に正確に示した．中国等新興国の成長・付加価値貿易分析も行い，比較分析を前進させた．ロシアの場合，石油・ガス輸出の比較優位は付加価値貿易からみても支持されるが，長期成長や部門別成長会計からは支持されないというジレンマについて一層の分析を試みている．研究成果は著名国際誌等への論文発表と米欧アジアでの多数の研究発表を通じて国内，特に海外に発信し，内外の研究者コミュニティとの研究展開ネットワークの拡大に努めた．
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 3件、 謝辞記載あり 3件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (14件) (うち招待講演 10件) 備考 (2件)
S. Oxenstierna eds., The Challenges for Russia’s Politicized Economic System, Routledge （図書所収論文）
巻: なし ページ: 113-127
Reports on the Korea-China-Japan IO Association Joint Seminar at Yonsei University, KESRA and the Bank of Korea, 25 February （学会報告論文集収録）
巻: なし ページ: 77-89
Working Paper, Russian Research Center, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University, December
巻: No.50 ページ: 1-46
環太平洋産業連関分析学会第25回大会（岡山大学）Conference Reports（2014年度）（学会報告論文集所収）（学会報告論文集所収）
巻: なし ページ: 138-142
尾高煌之助・斎藤修・深尾京司監修，南亮進・牧野文夫編『アジア長期経済統計 3 中国』東洋経済新報社 （図書所収論文）
巻: 3 ページ: 222-242,453-477
Journal of Comparative Economics
巻: 42 ページ: 328-339
http://dx.doi.org/10.1016/j.jce.2014.03.007
http://www.ier.hit-u.ac.jp/rrc/Japanese/index.html
http://www.ier.hit-u.ac.jp/~kuboniwa/index.html
