研究課題
基盤研究(B)
近年、世界的にエネルギー・水・食料などの資源の制約の下、地球レベルにおける持続可能性(サステイナビリティ)に関する懸念が強まってきている。こうした技術、経営、政策、制度が相互に関わる複雑な問題に対しては、各ステークホルダーがそれぞれ単独で対処していくことが非常に困難であり、ネットワークを通じて多様な主体が共創的に取り組むことにより、社会レベルでのイノベーションを創出していく必要がある。サステイナビリティの追求においては、大学・企業・公的機関などが連携して戦略的な取り組みを行うことで、長期的かつ包括的な観点からイノベーションを創出し、環境保全に貢献しつつ産業競争力を両立させることが課題となっている。本研究では、関連する多様なアクターの間での有機的な連携を通じて、科学技術的知識をユーザーのニーズと組み合わせて新しい機能を生みだし、制度に影響を与えながら広く社会で活用していくイノベーション・システムの構造・機能・進化を分析するため基礎的な検討を行った。近年急速に蓄積され入手可能になった自然環境、科学技術、経済、社会などに関する様々なデータ・情報を活用し、イノベーションのプロセスにおける各フェーズとその関係に関する詳細な分析するための概念と方法論を調査した。科学、工学、社会科学、人文学において蓄積された知見を学融合的な観点から取り入れ、データ駆動型の方法論を具体的に開発し、様々なデータを収集し駆使するアプローチを学術的に探求・深化することで、技術・戦略・制度を組み合わせてイノベーションを創出するデザインとアクション・プランの基盤となる研究を行った。サステイナビリティに関わる重要な領域として、エネルギー、水、食料、保健分野のイノベーションを取り上げ、日本・欧州・米国・新興国を含めた国際的な観点から比較分析に向けた基礎的な検討を行った。
2: おおむね順調に進展している
科学的知識について、科学論文の共著、特許の共願、研究開発コンソーシアムへの参加、共同研究、製品化、金融、社会的な反応などに関するデータベースを基に、様々なチャネルを通じた情報・知識の流れを分析を行った。例えば、共同研究契約や研究開発コンソーシアム、技術委員会のレポート・報告書、新聞記事などを活用し、関わった個人や組織を特定し、著者となっている科学論文、発明者となっている特許などのデータベースを形成した。マクロ的な観点から、産学官を含めた各アクターがネットワークを形成して行う活動を科学論文、特許、商品化、金融、社会的受容などの形で時系列に追跡することにより、それぞれのネットワークの構造・機能・進化の相違点をシステム的に分析することが可能となり、イノベーションのプロセスにおける相関・因果関係を検証することができると考えられる。
これまでに得られた成果を基にして、科学論文、特許、製品、社会的反応などに関わるデータベースを構築し、大学・企業・公的機関などの間の連携ネットワークをマクロ的に分析するとともに、各アクターからのインタビューを通じてミクロ・レベルの情報収集を行い、企業戦略・公共政策・制度設計の観点から、日本・欧州・中国を含めた国際比較分析を行う。データベースを基にして個人・組織名を特定し、その活動を基礎研究・製品開発・社会での実用化という形で時系列に追跡することにより、アクター間での共同活動に着目したネットワーク構造を形成し、それぞれの構造・機能・進化の相違をシステム的に分析する。イノベーション・システムを構成する要素として、知識、アクター、制度を想定し、その構造・機能・進化を同定して理論的なモデルの形成を目指す。マクロなデータ分析とミクロ・レベルでのインタビューなどで得られた情報を基にして、同一の分析手法を各国・地域のデータに応用することで、社会的・文化的に異なる条件でイノベーション・システムのメカニズムがどう異なるのか、実証的な検証を行う。国・地域間でのイノベーション・システムの親和性、その相互作用を通じた変動を理解することで、日本の優れた技術が海外でも有効に活用されるための可能性と課題も明らかになる。科学的価値、企業利益に関する経済的価値、サステイナビリティなどの社会的価値の効果的な組み合わせがどのように行われるのか、大学の研究者が中立的な立場から新しい科学技術の評価・標準化を先導することができるのか、新しい科学技術が環境保全のような社会的機能へ展開される際の産学官のそれぞれの固有の役割は何かなど、様々な側面について日本を含めたアジア・米国・欧州の国際比較を行う。
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Ecological Economics
巻: (印刷中)(掲載確定)
Journal of Cleaner Production
Technological Forecasting and Social Change
巻: 79(8) ページ: 1431-1446
10.1016/i.techfore.2012.04.012
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