| 研究課題/領域番号 |
24330148
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
有田 伸 東京大学, 社会科学研究所, 教授 (30345061)
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| 研究分担者 |
今井 順 北海道大学, 文学研究科, 准教授 (30545653)
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (80455774)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 階級・階層・社会変動 / 報酬格差 / 比較社会学 / 東アジア / 経済社会学 |
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| 研究概要 |
本研究は国際比較、特に東アジア比較の観点を生かしつつ、日本における報酬格差の特徴を明らかにし、同時にさまざまな制度的条件がこれらの報酬格差に与えている影響の解明を試みるものである。本研究の2年目となる平成25年度には、計3回の全体研究会と延べ5回にわたる班別研究会を開催し、これらの機会を活用しながら、それぞれの研究課題への取り組みをより一層深めていった。
本年度は、初年度の研究成果の基礎の上に、特に(1)社会学的パースペクティブに基づく所得格差分析、(2)雇用関係・人事制度・社会政策が報酬格差に及ぼす影響の解明、(3)雇用カテゴリーに報酬格差を連結させる社会学的メカニズムの解明、という３つの課題の考察を集中的に行った。まず(1)に関しては、昨年度韓国より招聘した研究者の報告でも用いられていた「所得不平等指数の要因分解」の手法についての検討機会を持ち、これを日本の事例に適用させることで、日本の所得不平等の性格の解明を試みた。また(2)に関しては、労働社会学、ならびに東アジア比較福祉国家論の専門家をそれぞれ研究会に招聘するなどして、隣接研究分野の知見を社会階層・不平等研究に積極的に取り入れることをねらった。さらに(3)に関しては、ひとびとの考える「望ましい所得水準」の分析を通じて、日本の労働市場における報酬格差の「正当化」メカニズムの一端を明らかにした。
これらの研究成果は、国内外の学会・研究会において報告されるとともに、雑誌論文・書籍の形で刊行された。またメンバーの一部は、韓国・台湾においても成果報告を行うなど、両国の研究者と活発な研究交流の機会を持ち、これらの機会を通じて、東アジア比較の視点からみた日本社会の特徴に関してさらに深い理解を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
初年度の共通基礎研究等を通じて設定された各自の課題にそれぞれが積極的に取り組んでおり、その成果に基づき全体研究会や班別研究会において活発な討論がなされた。これらの循環を通じ、それぞれの課題に関してすでに現時点において期待以上の成果が挙げられている。
本研究の成果の一部は、すでに論文・書籍の形で刊行されるとともに、国内外の学会等において報告されており、多くの研究者の注目を集めている。また東アジアの研究者や、その他海外研究者との緊密な研究交流も継続して行われている。
またこれらの成果が評価され、平成26年度には本研究の主要メンバーによる学会大会特別シンポジウム（北海道社会学会）が組織されることが決定されたほか、国際学会についても、国際社会学会大会（４報告）、教育システムと教育不平等に関する国際会議（ルクセンブルク：１報告）、社会階層と福祉レジームに関する国際会議（ブレーメン：１報告）、国際社会学会RC28大会（ブダペスト：１報告）での報告がアクセプトされており、国際学会における成果報告や海外研究者との交流を通じて、「日本発」の社会学研究の成果を世界的にアピールするという本研究の目的は着実に果たされつつある。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の最終年度となる本年度には、全体研究会と班別研究会を通じて、個々の研究課題の検討をさらに推し進めるとともに、国内外での成果報告を積極的に推し進めていく。
具体的に述べれば、まず国内学会については、北海道社会学会大会の特別シンポジウムが本研究の主要メンバーによって編成され、新しい視角からの社会階層・不平等研究の可能性について報告・議論がなされる予定となっている。このほかにもそれぞれのメンバーが、日本社会学会や数理社会学会等において成果報告を行う。
国際学会については、国際社会学会横浜大会（４報告）、教育システムと教育不平等に関する国際会議（ルクセンブルク：１報告）、社会階層と福祉レジームに関する国際会議（ブレーメン：１報告）、国際社会学会RC28大会（ブダペスト：１報告）において成果報告を行い、同時に海外研究者との意見交換を行っていく。
また本年度末には、本研究の成果を論文集の形で刊行するとともに、商業出版の計画についても検討し、さらに幅広い形で研究成果を発表していくことを試みる。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
より適切な報告機会が見つかったことから、平成25年度に計画していた海外学会での成果報告のうち、１件を平成26年度に行うこととしたため、そのための旅費相当分が次年度使用額となっている。
この報告申請はすでにアクセプトされており、もともと計画していた他の報告と合わせ、平成26年度の海外成果報告の一環として行われる予定となっている。次年度使用額はこのための旅費として使用する計画である。
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