研究課題/領域番号 |
24330153
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
高橋 美惠子 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 教授 (90324871)
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研究分担者 |
善積 京子 追手門学院大学, 社会学部, 教授 (80123545)
斧出 節子 京都華頂大学, 現代家政学部, 教授 (80269745)
松田 智子 佛教大学, 社会学部, 教授 (50250197)
釜野 さおり 国立社会保障・人口問題研究所, 人口動向研究部, 室長 (20270415)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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キーワード | 社会学 / ワーク・ファミリー・バランス / 男性の働き方 / スウェーデン・EU / 職場環境 / 潜在能力 |
研究概要 |
本研究では、ワーク・ファミリー・バランス(WFB)の実現度が高いとされる、スウェーデン、ドイツ、オランダといったEU諸国への赴任経験のある子育て世代の日本男性に着目し、異なる社会・職場環境での就労生活を通して、WFBをめぐる彼らの認識と実践がいかに変容するかについて、潜在能力アプローチから考察することを目的としている。平成25年度は、平成24年度のEU調査で得られた知見を整理した上で、これら3カ国における民間企業(日系あるいは外資系企業)に勤務する日本人男性社員を対象とする調査を設計した。対象者は6ヶ月以上前に現地へ妻子帯同で赴任した者とし、現地在住のコーディネータに調査協力者のリクルート業務を委託して、事前調査となるアンケート調査を5月~7月に、現地インタビュー調査(半構造的)を8月~9月に実施した。インタビューは一人当たり約2時間で、スウェーデン(ストックホルム、イェーテボリ)10名、ドイツ(ミュンヘン)13名、オランダ(アムステルダム)13名の計36名を対象に実施した。またオランダでは保育所と日本人幼稚園を視察し、アムステルフェーン市の日本企業の誘致担当部門にてヒヤリングを行った。ドイツでは現地の就労事情と日本人駐在員家族の生活状況に関する知見を深めるため、ミュンヘンで就労している日本人(女性3名、男性1名)へのヒアリング調査も行った。 上記の事前調査ならびにインタビュー調査結果を、本研究の分析枠組みとするマクロ(政策・制度)、メゾ(職場)、ミクロ(家庭)の三領域より捉え、日本滞在時からの変化と照合するようデータ化して整理した。さらにインタビュー調査のテープ起こしを行なった。 本年度に実施した調査の結果を検討した上で、平成26年度に日本国内で実施予定の海外赴任経験者を対象とするインタビュー調査内容について検討し、対象者のリクルート作業に着手した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
当初の計画を全て達成した上で、平成26年度に実施する日本調査の対象者のリクルート作業にも着手した。
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今後の研究の推進方策 |
平成25年度に実施した海外赴任者へのインタビュー調査結果ならびに平成26年度に実施予定の元海外赴任者へのインタビュー調査を通して、日本男性のワーク・ファミリー・バランスの認識と実践をめぐる変容について、潜在能力アプローチから深く考察していく。
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次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度に実施したインタビュー調査結果のデータ化は、全ケースの録音テープ起こしを委託業者から入手後に委託して行なう予定であったが、テープ起こしの納品時期が平成26年3月下旬となった。平成26年度調査の内容を検討するためにも、同データ化作業を早める必要があると判断し、作業を外部委託せず、研究会メンバーで分担して行なったため、次年度使用額が生じることとなった。 平成26年度は、スウェーデン、ドイツ、オランダに赴任した経験をもち、現在は日本国内に勤務する日本人男性社員を対象にした調査を実施する予定である。平成25年度中に対象者のリクルートに着手したが、20名の該当者を選出するのは極めて困難であることから、平成26年度にはリクルート作業をコーディネータに委託する計画である。
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