| 研究課題/領域番号 |
24330153
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
高橋 美惠子 大阪大学, 言語文化研究科(研究院), 教授 (90324871)
|
|---|
| 研究分担者 |
善積 京子 追手門学院大学, 公私立大学の部局等, 教授 (80123545)
斧出 節子 京都華頂大学, その他部局等, 教授 (80269745)
松田 智子 佛教大学, 社会学部, 教授 (50250197)
釜野 さおり 国立社会保障・人口問題研究所, その他部局等, 室長 (20270415)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 社会学 / ワーク・ファミリー・バランス / 男性の働き方 / スウェーデン・オランダ・ドイツ / ケイパビリティ |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では、子育て世代の日本男性のワーク・ファミリー・バランス（WFB)をめぐる認識と実践が、EU諸国での就労生活を通じていかに変容するかについて、ケイパビリティアプローチから考察することを目的としている。
平成27年度は、第一に、 スウェーデン、ドイツ、オランダにおける日系企業に妻子帯同で赴任した経験をもち、帰国後概ね5年以内で同系列の企業に勤務する日本人男性を対象として平成26年度に実施したインタビュー調査（元駐在員調査）30ケースのテープ起こしを基に、データを整理した。第二に、上述のEU元駐在員調査ならびに上記三カ国に妻子帯同で生活する現地駐在員を対象として平成25年度に実施した調査（駐在員調査）のデータ分析を進めた。EU諸国での就労・生活体験を通じて彼らのワーク・ファミリー・バランスをめぐる意識と実践がいかに変化したか、またその促進・阻害要因は何であるかを検証した。第三に、平成27年9月、スウェーデン、ドイツ、オランダからワーク・ライフ／ファミリー・バランス研究の専門家を招聘し、東京（9月3日、国立社会保障・人口問題研究所）と大阪（9月5日、日本家族社会学会）で国際セッションを開催した。平成25年度・26年度調査で得られた知見を踏まえ、日本のワーク・ファミリー・バランスの実現に向けた方向性を提示した。第四に、上述の国際セッションと４年間の研究調査から得られた知見を整理し、研究成果の出版に向けた作業に着手した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成27年度の研究実施計画として挙げていた事項は全て達成している他、平成27年9月に日本家族社会学会大会で開催した国際セッションでの報告内容を更に精査し、平成28年10月発行予定の同学会誌にて英語での特集論文として発表することとなった。スウェーデン、ドイツ、オランダから招聘した専門家も執筆を担当し、本研究代表者がオーガナイザーとして特集論文の取りまとめを行うことから、本研究の補助事業期間を１年間延長することとした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
第一に、平成27年9月に日本家族社会学会で開催した国際セッションでの報告内容を家族社会学会誌『家族社会学研究』平成28年度第２号（同年10月末発行予定）の英語での特集論文の執筆作業を行う。第二に、4年間の研究から得られた知見を整理し、今後の日本のワーク・ファミリー・バランスの実現に向けた新たな視点となる研究成果を出版すべく作業を続けていく。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年9月にスウェーデン、ドイツ、オランダから専門家を招聘して開催した国際セッションでの報告内容を家族社会学会誌『家族社会学研究』平成28年度第2号の英語による特集論文として寄稿することとなり、論文の英文校正・校閲への謝金が発生するため、補助事業期間を延長することが必要となった。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
本研究から得られた知見の一部を、『家族社会学研究』での英語での特集論文とすべく、平成28年度中にその英文校正・校閲への謝金として使用する予定である。
|
