| 研究課題/領域番号 |
24330191
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
加藤 道代 東北大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60312526)
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| 研究分担者 |
神谷 哲司 東北大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (60352548)
黒澤 泰 東北大学, 教育学研究科(研究院), 博士研究員 (00723694)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | coparenting(夫婦ペアレンティング） / 子育て期 / 夫婦ペアレンティング調整行動 / 親発達 / actor効果とpartner効果 |
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| 研究実績の概要 |
本年度調査は、子どもの行動の困難さについての親の認知および母親による父親育児関与に対する調整が、母親と父親の養育行動を介して親になることによる発達に与える影響を検討するために、第一子年齢（親歴）を統制した夫婦ペア調査を行った（第一子が3、4歳群、9、10歳群、14、15歳群、20、21歳群）。測度は以下のとおりである。子どもの行動の困難さに関しては、SDQ（子どもの強さと困難さ測定尺度）により、子どもの行為面、多動・不注意、情緒面、仲間関係、向社会性の側面に対する親の認知を評価した。また、母親による父親の養育行動への働きかけは、夫婦ペアレンティング調整尺度（加藤・黒澤・神谷，2014）により、評価した。養育行動は改訂した養育態度尺度（加藤・黒澤・神谷、2014）を使用した。
本年度調査は既に終了したが、広い年齢幅の夫婦ペアデータを扱うことが特徴となる研究のため、分析に先立ち、今後使用することを予定しているAPIMモデル（Actor-Partner Interdependence Model）というペアデータに特化した分析モデルの研修会（講師：古村健太郎氏、筑波大学）を開催し研究申請者、分担者全員が分析技法を学んだ。また、子どもの視点から親の子育ての研究を行う関係領域の研究者と研究交流を行った（大島聖美氏、広島国際大学）。さらに、日本発達心理学会第26回大会では、シンポジウム「夫婦がともに子どもを育てるということ～夫婦ペアレンティング研究をめぐって～」を開催し討論を行う中で情報を収集した。また、コペアレンティング研究の文献レビューを通じて、夫婦ペア分析の課題をまとめた。これらの準備を踏まえて次年度は本格的な分析と追加調査を実施する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は、25年度からの繰り越しを許可頂いたことから、25年度作業と当初26年度実施予定であった本調査を並行して実施した1年となった。その結果、現在までにいずれの調査も順調に進み、予定どおりに無事終了している。
26年度課題の成果は、国際学会発表を2件、国際誌論文発表（査読付）1件、国内紀要論文（査読無）1件、国内学会にてシンポジウム開催1件（研究チームから2名が話題提供）を行うことができた。このことから、研究計画は予定どおり進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまで、子育て期にある父親と母親のcoparentingの様態を明らかにするために、第一子が乳幼児期から青年期までにおける父母の養育態度、親発達、夫婦ペアレンティング調整行動について明らかにしてきた。
その過程において、手法上重要な課題が明らかになった。すなわち、1.夫婦ペアデータ収集の必要性、2.ＡＰＩＭ（Actor- Partner Interdependence Model）を例とする二者の相互作用に着目したモデル構築と分析の必要性 3.coparenting研究における子ども変数の導入の必要性 4.Cross-Lagged Modelによる、変数の影響方向の確認の必要性が挙げられる。これらの課題をクリアするために、26年度課題では、子どもの行動（SDS）、夫婦coparenting、養育態度、夫の子育て関与、親発達意識を訪ねる質問紙を作成し、夫婦ペアを対象としてデータを回収した。
今後の方向は、第一にこの調査の分析をＡＰＩＭを用いて実施することである。第二には、この調査の1年後追跡調査を行い、Cross-Lagged Model分析を行うことである。第三には、父親と母親を対象として、夫婦coparenting調整尺度に見られる母親から父親への促進行動と批判的行動について、具体的にどのような子育て場面において見られるのかを自由記述の質問紙調査で確認することである。いずれの調査にあたっても、調査者による調査の十分な説明のもとに対象者の同意を得て実施する。これらの結果を踏まえて、申請研究の総括を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査実施、研究成果発表ともに、効率的に執行した結果、次年度使用額が発生した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度請求額とあわせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。
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