研究課題/領域番号 |
24330230
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研究種目 |
基盤研究(B)
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研究機関 | 東北大学 |
研究代表者 |
小川 佳万 東北大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (90284223)
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研究分担者 |
服部 美奈 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 准教授 (30298442)
森下 稔 東京海洋大学, 海洋科学技術研究科, 准教授 (60300498)
池田 充裕 山梨県立大学, 人間福祉学部, 准教授 (40342026)
伊井 義人 藤女子大学, 人間生活学部, 准教授 (10326605)
鴨川 明子 山梨大学, 教育学研究科, 准教授 (40386545)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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キーワード | アジア / 学校改善 / 教師教育 / 教育改革 / 国際比較 / 教員評価 / 教員研修 / 学力向上 |
研究概要 |
本研究は、フェーズ1からフェーズ3より構成される。その概要は、フェーズ1:各国教育政策の枠組みと教育大学における学校改善および教師教育改革の動向の把握、フェーズ2:学校レベルでの学校改善および教員の職能開発への取り組み、フェーズ3:アジア全体の教育改革の動向をトータルにまとめることにある。 平成24年度は研究会(6月、10月、2月)を3回開催し、フェーズ1の各国の学校改善状況と教師教育政策を中心として、各国の状況を検討した。そこでは、各国の政策文書の分析から、学校改善問題に関して、教員制度改革が中心的な課題となっていることを確認した。特に、(1)養成段階におけるカリキュラム改革、(2)教員評価の方法、(3)現職教員に対する研修の充実、が重要な課題として、各国がそれらの改革に取り組んでいることがわかった。この成果は、平成25年度の比較教育学会やその他の関連学会において報告するとともに、報告書として刊行する予定である。 また、一部の国では、フェーズ2にも進んでおり、学校レベル(教育改革の変化を反映しやすい初等学校)をフィールドとして、各学校における学校改善の取り組み、教員の職能開発の実態を調査した。中央政府や教育大学において策定された施策やプログラムは、必ずしも地域の実態に合うものではなく、地域の文化的・社会的背景に応じて修正が加えられることになるが、こうした理念と実態を掬い上げることは、国際比較研究においては重要である。これらの成果は、今年度の調査と併せて検討していくことにしたい。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
計画していた各国の教育政策をレビューするフェーズ1がほぼ終了し、国によってはフェーズ2の段階に入っているため。今後は論文として刊行してくことが求められる。
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今後の研究の推進方策 |
平成25年度は、フェーズ2の各国の学校レベルの調査を進めていく予定である。特に、学校レベルの教員評価制度や研修制度に絞って、各国比較を検討する予定である。
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次年度の研究費の使用計画 |
「直接経費次年度使用額」は、平成24年度に予定していたイギリス調査が調査者の都合により延期されたため。 平成25年度は、この調査を含め、各国の学校訪問調査を中心に使用していく予定である。
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