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本研究では地盤の液状化特性について、2011 年東北地方太平洋沖地震後に浮き彫りとなった課題を系統的な室内実験により検討した。結果として、地盤の構造に起因する年代効果が微小せん断剛性率と液状化強度に及ぼす影響を示した。これに関連して、Ｎ値と微小せん断剛性率を利用することで合理的な液状化予測ができる可能性、および従来採取手法による不攪乱試料を用いた液状化評価の問題点を示した。また、埋戻し地盤の液状化対策と掘削性の確保のためフライアッシュ系改良材の有効性を確認した。更に、地震前後の道路の地下量の計測値から、道路種別毎の液状化指数と沈下量の関係を抽出し、新しいタイプの液状化ハザードマップを構築した。
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