| 研究課題/領域番号 |
24380122
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
中嶋 康博 東京大学, 農学生命科学研究科, 教授 (50202213)
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| 研究分担者 |
細野 ひろみ 東京大学, 農学生命科学研究科, 准教授 (00396342) [辞退]
小林 和彦 東京大学, 農学生命科学研究科, 教授 (10354044)
氏家 清和 筑波大学, 生命環境科学研究科(系), 准教授 (30401714)
八木 洋憲 東京大学, 農学生命科学研究科, 准教授 (80360387)
二宮 正士 東京大学, 農学生命科学研究科, 教授 (90355488)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 農業経済学 / 食の安全 / 食料消費 / 直接コミュニケーション / インターネット / 産直 / 工場見学 |
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| 研究実績の概要 |
フォーカスグループインタビューによって最新の消費者意識の確認をした上で、WEB調査アンケートを実施して消費者行動の定量的解析を行った。詳細なデータ解析は今後進めていく予定であるが、暫定的な集計の結果、オルタナティブフードシステムの基礎となる消費者意識と行動を把握することができた。
オルタナティブフードシステムの今日的意義は、生産者と消費者との直接コミュニケーションが可能になることであった。そこで直接コミュニケーションの典型的な事例である食品事業者による工場見学と農業生産者による産直交流を対象にして、その実態を定量的かつ定性的に分析した。
工場見学については、WEB調査のデータに基づいて、見学プログラム内容への着目ポイントによって参加行動が左右されることが定量的に明らかにされた。その結果によるとプログラムのコンテンツ内容を重視する人々は参加回数が多くなっていた。
産直交流については、生協が行う交流イベントへ参加した後の当該産地の生産物の購買に与える影響を定量的に解析した。その結果、交流への参加群では、非参加群よりも、交流イベント参加後の1ヶ月当たりの米購入量および金額において統計的に有意な増加が確認された。
それ以外に、食育に関するWEBアンケート調査データを用いて、知識や経験が態度に与える影響を定量的に検証した結果、情報提供等で食行動に与えるインパクトが大きいと判断されたものとしては、日本型食生活の概念、農業の多面的機能への貢献、農林漁業体験などが上げられた。またそれ以外では、最新の産業連関表に基づいた食料消費の実態を、エネルギー消費の観点からデータを整理して分析を行った。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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