| 研究課題/領域番号 |
24390128
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
宮崎 貴久子 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), その他 (70464229)
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| 研究分担者 |
下妻 晃二郎 立命館大学, 生命科学部, 教授 (00248254)
大住 省三 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター(臨床研究センター), その他部局等, その他 (20416473)
鈴鴨 よしみ 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (60362472)
中山 健夫 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (70217933)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 緩和ケア / 患者の価値観 / 診療ガイドライン / QOL / 患者中心の医療 / 多施設共同研究 / エビデンス総体 |
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| 研究実績の概要 |
緩和ケアは、がんの診断時から必要とされ、治癒を目指す医療と切り離されることなく、患者の価値観を尊重する視点が求められている。本研究では、社会が期待する緩和ケアの実現・普及に向けて、患者と医療者双方の視点から緩和ケアへの新たな提言を目指した。 がん患者・家族と医療者の意思決定に資する、エビデンスに基づいた情報（推奨）を提供する診療ガイドラインの内容分析を実施した。2000年ー2006年に発行された10のがん種の診療ガイドラインと、2017年時点の改訂版の記述内容を、前年度に継続してより詳細に比較検討した。がん対策基本法後は、ガイドラインの記載総量が増え、緩和ケアに関する記載量も増加した。しかし、症状や疼痛に関する記載が多く、患者の選好やQOLに関する記載量は、ガイドラインによって大きなばらつきがあることが明らかになった。分析テーマ別に、国際学会で発表した。
大腸がんで1年以上化学療法を実施している患者32人への面接調査では、ステージⅣの患者で寛解に至った患者（4人、12.5％）の全てが就労しており、雇い主から治療への理解を得ていた。重篤な病態であって治療継続に社会的支援の重要性が示された。
臨床研究では、倦怠感治療にわが国で通常使用されているステロイド容量での有効性を検討した。終末期患者の協力を得る臨床研究の問題点が具体的に明らかになった。がん治療から緩和ケアへの移行時期と協力者の適格基準が合致したことで、研究を実施するうえでも、がん治療・緩和ケア・在宅医療の連携の問題が生じていることが明らかになった。倫理面では、終末期患者への配慮の見える化を検討し試行した。登録数の確保がスムーズには進まなかったことから、一つの臨床研究だけはなく、複数の同様な研究を統合したエビデンス総体（ボディー・オブ・エビデンス）を検討する必要性が示唆され、今後の課題が明確になった。
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| 現在までの達成度 (段落) |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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