| 研究課題/領域番号 |
24390476
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
緒方 泰子 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 教授 (60361416)
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| 研究分担者 |
田中 幸子 山形大学, 医学部, 教授 (20286371)
勝山 貴美子 横浜市立大学, 医学部, 教授 (10324419)
菅田 勝也 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (20143422)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 看護管理学 / 病院看護 / 訪問看護 / マグネットホスピタル / Healthy Work Environment / 人材確保 |
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| 研究概要 |
本研究では、病院および訪問看護ステーションで働く看護職を対象に、働き続けたいと希望している看護職が、健康的にできるだけ長く就業継続できるようなHealthy Work Environment(HWE)の創出に向けて、HWEの特性を明らかにすること、HWE創出に必要な看護管理者の役割を明らかにし新たなリーダー育成プログラムの枠組を示すことを目的としている。平成24年度は以下(1)～(3)を行って成果を得た。
(1)グループ病院Aによる看護学会での講演、日本看護評価学会でのインフォメーションエクスチェンジの実施等を通じて、HWEに関する調査への看護管理者の興味・関心が高まるよう、HWEに関するこれまでの研究の紹介や知識の普及に努めた。その結果、HWEに興味を有する看護管理者は少なくないことが確認できた。
(2)縦断研究の実施方法や調査内容の検討のため、協力意思を示した民間病院7か所の看護職に対しパイロットテストを実施した。その結果、マグネット病院特性で捉えた職場環境が看護職の精神的健康状態や職務満足と有意に関連していることが確認された。
(3)海外の病院の看護管理者が考えるHWE特性およびその創出に関わる看護管理者の能力について、米国およびカナダの病院等を訪問してインタビュー調査を行った。その結果、HWEが単なる物理的環境ではないことを含め、北米の看護管理者のとらえているHWEの概念について確認できた。
(1)～(3)を通じて得られた知見は、何れも、平成25年度以降の研究の遂行上活用できる意義あるものであった。なお(2)に関しては、パイロットテストの続きとして平成25年度に以下2点を行う:看護職の退職行動に関するフォローアップ調査(退職後でなければ調査できないため平成24年度内には行えなかった)、調査票で把握仕切れなかった看護職の視点からみたHWEの特徴を把握するための個別インタビュー。
※HWEには、勤務時間等の労働条件のみならず、心理社会的因子を含む。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度は、研究協力を得るために看護管理者へのHWEに関する情報提供、縦断研究に用いる質問項目の設定や縦断研究の方法を検討するためのパイロットテストの実施、看護管理者育成に関する諸外国の取組についての情報収集を予定していた。予定していた内容を全て実施することができたため、おおむね順調に進展していると評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成24年度に行ったパイロットテストを通じ、看護職の退職行動を追跡できる仕組みを研究に組み込む方法について、再検討が必要であることが明らかになった。研究目的達成のために、縦断研究としてベースライン調査とフォローアップ調査への回答をリンクさせる方法については、少なくとも病院看護職については確立させる必要があり、パイロットテスト協力機関からの意見等を参考にしながら研究分担者・連携研究者等との討議を通じて検討する予定である。訪問看護ステーション(ステーション)については、事業所規模が小さいことや非常勤職員が多いこと等から、医療機関以上にこうしたデータのリンクが困難である可能性が高い。ステーション対象の調査では、調査規模を縮小するなどして確実に縦断研究を行えるようにする等工夫が必要であると予想している。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成24年度に行ったパイロットテストの対象である看護職が、平成24年度末で実際に退職したかどうか(退職行動)や退職の理由についての調査は、平成25年度に入ってから行う必要があった。また、自由意思にもとづく縦断研究の場合、一定割合で研究協力者が脱落することが予想され、平成25年度に実施する本調査の際には、一定割合が脱落してもなお分析に耐えうる程度の対象者数を確保する必要がある。そこで平成25年度には、直接経費次年度使用額と平成25年度の研究費とを合わせて、平成24年度のパイロットテストの続きを実施し、更に予算制約内で最大限規模を大きくした本調査(病院およびステーションで働く看護職を対象にしたベースライン調査・フォローアップ調査)を行って、平成25年度末の退職行動等との関連を検討していく予定である。
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