| 研究課題/領域番号 |
24402047
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
山本 須美子 東洋大学, 社会学部, 教授 (50240099)
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| 研究分担者 |
石川 真作 東北学院大学, 経済学部, 准教授 (20298748)
渋谷 努 中京大学, 国際教養学部, 教授 (30312523)
植村 清加 東京国際大学, 商学部, 講師 (30551668)
見原 礼子 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (70580786)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | EU / 教育人類学 / 移民第二世代 / 学校適応・不適応 / イスラム系移民 / 中国系移民 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、EU（特にイギリス・フランス・ドイツ・オランダ・ベルギー）における移民第二世代の学校適応・不適応の実態とその要因を、文化人類学的調査に基づいて、当事者のアイデンティティ形成過程や、親やコミュニティを含む多角的視点から比較考察し解明することであった。
今年度は最終年度であり、これまでの4年間の共同研究を総括し、研究成果を本として出版するための原稿を書き上げることができた。本書はヨーロッパにおける移民の文化人類学的研究に携わる研究者と，比較教育学的研究に携わる研究者が研究交流を重ねたことによって生みだされた成果であるといえる。研究対象としてはロンドンの女性ムスリム、オランダの中国系第二世代やフランスのポルトガル系政治家を取り上げて、インタビューを通して、当事者のアイデンティティ形成過程というマイノリティ側の認識を重視した教育人類学的アプローチによって、アメリカの移民研究では指摘されてこなかった学校適応の要因を析出した．
また、イスラム系第二世代の学校適応をめぐって明らかにしたことは、例えば、ヒズメット運動を中心としたイスラム系団体による教育への取り組みがドイツやベルギーで拡がりをみせ、イスラム系次世代の学校適応の大きな要因となっていること、パリの地域コミュニティのアソシエーションが学校からの落ちこぼれを救うセイフティネットとしての役割を果たしていること等であった。
結論として、イスラム系団体や地域コミュニティでの取り組みがイスラム系第二世代の学校適応に効果を上げていること、そしてイスラムであることやエスニシティ、ジェンダー、親の教育程度や社会経済的地位は、いずれも単独では学校適応・不適応の要因とはなっておらず，それらが各国の移民教育政策や制度と絡み合って複雑に作用し、集団内の差異を含む「スーパー・ダイバーシティー」といわれる状況が生み出されていることを示した。
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| 現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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