研究課題
日本を含め先進諸国は発展途上国に対して医療援助（経済的及び技術的支援）を行ってきている。われわれはこれまで十数年にわたってベトナム社会主義共和国において口唇口蓋裂未治療患者に対する無償手術や現地医療スタッフに対する技術援助等の教育活動を行ってきた。本研究は発展途上国において人的および資金的に効率のよい医療援助をおこなうために、施行した医療援助の費用対効果や今後の計画の妥当性図る指標を設けることを目的とした。実施地域はわれわれが継続的に医療援助活動を行ってきたベトナムベンチェ省およびニンビン省である。本年度はニンビン省における口唇口蓋裂を中心とした医療援助活動評価の資料として、これまでにニンビン総合病院で治療を行ってきた患者データベースを充実させることと、需要予測のためベンチェ省における先天異常発生モニタリング調査を行った。これをもとに平成26年12月ベンチェ省で現地調査を行い、現地疾患モニタリング予防センターの協力下に同施設で分娩された約7000名の先天異常発生率調査を行った。さらに平成27年2月に現地調査としてニンビン省を訪問し、疫学調査の打ち合わせ、登録された患者の再来状況や治療効果の調査、再来受診した約50名の患者のデータベース更新と新規患者21名の登録を行い、35例の外科手術を施行した。またこれまでの治療効果の評価指標の一つとして、手術方法と顎発育の関連性を比較検討するために、矯正専門医による顎発育の評価を取り入れた。
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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日本口蓋裂学会雑誌
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