| 研究課題/領域番号 |
24500707
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 宮崎大学 |
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研究代表者 |
高橋 るみ子 宮崎大学, 教育文化学部, 准教授 (50197191)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | ダンス / 芸術表現体験 / アーティスト / コミュニケーション能力 / ワークショップ型授業 |
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| 研究概要 |
i）学校ダンスとNPO法人との関係づくり：①日南市立北郷小中学校に「んまつーポス」（協力アーティスト）を派遣し、第7学年及び第8学年の「ダンス」に位置づけたWS型授業を実施・収録・編集し、コンテンツ（映像・写真）を作成した。（目的：NPO法人等に所属するアーティストに芸術家等を学校へ派遣する事業を紹介する）②学校でダンスWSを希望するアーティストを対象に、学校ダンスのねらいや内容について学習する勉強会を、宮崎市と横浜市で開催した。
ii）学校ダンスと教育委員会、学校・教員との関係づくり：③多治見市と宮崎市の各教育委員会と協力し、保健体育科教員を対象とした研修会を実施した。（目的：アーティストと交渉する力量と、外部講師を活用した授業等の企画力の養成）④「コンテンポラリー・ダンス」公演を企画実施し、教員や教員を目指す学生ダイナミックなコミュニケーションを体験する場とした（実施日6月7日、会場メディキット県民文化センターイベントホール）。
iii）学校ダンスと社会文化・芸術との関係づくり：⑤協力校（宮崎大学教育文化学部附属小学校、日南市立北郷小中学校）で、「児童生徒のコミュニケーション能力の育成に資する芸術表現体験」を体育に位置付けたWS型の授業及び事後アンケート調査を行った。また、同様のWS型授業を、都立広尾高等学校で実施した（平成24年度の文部科学省事業）。
iv）平成23年度の実践研究の成果をまとめ、第64回舞踊学会において報告した。（期日：012.12.2、会場：東京大学）
vi）その他：県内で実施した「次代を担う子どもの文化芸術体験事業」（文化庁）の取組（小学校4校、中学校1校）等で実施したダンスWSに①で作成したコンテンツを提供した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成24年度は、県内から文部科学省事業に応募した7校すべてが不採択となり、当初の研究計画通りの研究授業を展開することが難しくなった。しかし、それに代わる取組とし、文化庁の「次代を担う子どもの文化芸術体験」（5校）や、県立芸術劇場及び宮崎市民プラザのアウトリーチが立ち上がり、予定していた学校数を上回る実践を行うことができた。それ以外の研究計画については問題はなかった。 文部科学省事業の唯一の開催校として実施した都立広尾高等学校や文化庁事業として実施した宮崎市立木花小学校については、学校でダンスWSを希望するアーティストに実践を公開することができた。さらに、STスポット横浜で自主公演に絡ませて開催したフォーラムには、若手アーティストをはじめ、教員、イベント会社の企画担当者、劇場関係者が参加し、活発な意見交換会を実施することができた。
以上、学校とアーティスト、アートNPO法人等が、学校ダンスの現状を共有し、それぞれの思いや期待を擦り合わせる中で、学校ダンスが社会や文化の要請（コミュニケーション能力の育成）に応えること＝ダンスの未来を確認し合った1年目であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
i）学校ダンスとNPO法人との関係づくり：①初年度に引き続き、学校でのダンスWSを希望するアーティストを対象に、学校ダンスについて学習する勉強会を開催する。開催地はいわき市、東京都、広島市を予定している。②初年度に作成したコンテンツ（映像と写真教材）を活用し、コミュニケーション能力の育成に資するダンスの授業について紹介する場を設定する。③教員を対象としたアンケート調査を実施し、外部講師（芸術家等）と協働する際のルール作りに着手する。
ii）学校ダンスと教育委員会、学校・教員との関係づくり：④初年度に引き続き、現職教員を対象に、コンテンポラリー・ダンスのWSを体験する研修会を企画・実施する。宮崎市、日南市が決定、延岡市、川越市が交渉中。⑤「はじめてのコンテンポラリー・ダンスPart6」を開催する。。⑥本研究に関心をもつアーティストに呼びかけて、自身の公演に教員を招待するプログラムを立ち上げる。
iii）学校ダンスと社会文化・芸術との関係づくり：⑦新たに県内外に協力校を募り研究授業を行う。
iv）前年度の実践の成果をまとめ、学会等で報告する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
んまつ―ポス（協力アーティスト）の全国ツアー公演を利用し、いわき市、駒場（東京）、広島市及び川越市において、上記の「今後の研究の推進方策」に示した①、②、④、⑥を実施する（調整中）。それに対し、平成25年度使用計画に計上した人件費・謝金を減額し、減額分を不足する旅費に充てることで対応する。
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