研究課題
基盤研究(C)
就労女性を対象とした乳がん・子宮頸がんに関する大規模調査から乳がん・子宮頸がん検診受診勧奨啓発ツールを開発し、これを用いた事業所単位の無作為割付による比較対照研究を実施することにより、乳がん・子宮頸がん検診受診割合向上が認められるかどうかを検証した。その結果、介入前に乳がん検診受診経験のない30～40歳代の対象者において啓発介入の効果が認められたことから、短期間の配布型啓発により検診受診行動は認められること、啓発媒体の開発は主たる対象者の背景に即した内容とすることで効果が期待できることが示唆された。短期間の啓発ではターゲット疾患以外の健康行動の変容についての波及効果は認めなかった。
生活習慣病看護学
