研究課題/領域番号 |
24500908
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
高木 晴良 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 講師 (90187930)
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研究分担者 |
高野 貴子 東京家政大学, 家政学部, 教授 (50236246)
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キーワード | ダウン症 / 成長曲線 / 子育て支援 / 身長 / 体重 / スマートフォン |
研究概要 |
S県のダウン症親の会を対象にして2012年12月に行ったアンケートの125名分のデータ「男69名(55.7%)、女56名(44.3%)」に関して、入力作業とデータクリーニングが終了した。身体測定点としては、男1221点、女1118点であり、一人当たり平均18.7点であった。 また、都内のダウン症療育施設利用者を対象にして2013年1月に行ったアンケートの126名分のデータ「男71名(57.1%)、女55名(42.9%)」に関しても、入力作業とデータクリーニングが終了した。身体測定点としては、男1352点、女1027点であり、一人当たり平均18.9点であった。 身長の成長を正常児と比較すると、出生時には男女とも-2cm程度の違いであったが、1歳児には-4cm、2歳児には-6~7cmとなり、成人になった時点では、男で-17.8cm、女で-15.5cmとダウン症児の方が有意に低身長であった。体重に関しては、出生時には男355g、女214g軽いだけであったが、1歳時には1.3kg、2歳時には2.1kgと差が開き、成人では約9kg軽く、ダウン症児の方が正常児に対して有意に軽いという結果であった。 WEB上のアプリケーションに関しては、サーバを帝京大学から移動する必要があったため、現在は一時的に「http://simutechs.net/suk/」に移動している。ユーザIDとパスワードを入れると、該当するユーザの発育チャートを表示するだけでなく、新規にデータを入力したり、入力済みのデータを修正したり等もできるようになり、スマートフォンにも対応するようになった。夏までに正式なサーバの設置場所やURLを決定し、アンケートの対象者に実際に利用して、使用感に関するコメントをもらえるような環境を整えているところである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度に入力した相談外来カルテデータに引き続き、2か所で行ったアンケートデータの入力とデータクリーニングが終了した。しかし、自記式アンケートであったために、転記ミスによる矛盾したデータの記載や記入漏れなどが散見され、データクリーニングに予想以上の時間が必要であった。 また、平成26年度から急に所属先が変更することになり、今まで利用してきたサーバ環境が継続して利用できないことになってしまった。新規所属先では、今までのように個別に学内サーバを設置して、それを外部に公開することが不可能なため、学外にサーバの保守運用をアウトソーシングするとともに、アプリケーションの開発にも専門業者に依頼する必要が生じてしまっている。学外でサーバをレンタルする場合には、現在のように企業名が入ったURLでは、利用者に不信感を招きかねないので、専用のドメイン名取得も含めて検討している。 また、所属変更に伴い、事務系の処理も大幅に変わってしまったので、まだ科研費の利用・申請方法が把握できていないのが実情である。 スマートフォン等の端末側に関しては、Android4.1のスマートフォンは入手しテストを行っているが、MacOS系の端末はまだ未入手である。また、実際に操作をしてみると、同じOSであっても、画面のサイズで操作感覚などが異なることから、少し画面が大きめのAndroid4.1のタブレットの導入も検討している。なお、Windows8.1のパソコンに関しては、別予算で購入済みである。
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今後の研究の推進方策 |
既に入力が終了しているカルテデータと、今年度入力が終了したアンケートデータに関しては、両者に大きな相違がないことから、両者を合わせてダウン症成長曲線の統合データベースの初期値とする予定である。また、このデータベースと合併症等のデータと結合し、性別、出生年代、合併症、両親の身長、出生時身長、出生時体重、妊娠週数など各種因子と成長曲線の関係について本格的な分析を行う予定である。 WEBシステムに関しては、保守運用のアウトソーシング先を検討中であるが、それが決まり次第にシステムを移行するとともに、各種端末による操作性のテストを再開する予定である。また、今年度中には専用のドメイン名を獲得して、実際にユーザに利用テストがしてもらえるような環境整備をするつもりである。
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次年度の研究費の使用計画 |
次年度から所属先を変更することが、6月の時点で決定したために、平成25年度は科研費よりも余裕のあった学内予算をできるだけ使うようにした。また、所属先の異動に伴い、今まで利用してきたサーバが継続的に利用できなくなるため、学外にサーバの運用管理をアウトソーシングする必要が生じてしまった。しかし、これらの予算は当初計画には入っていなかったため、次年度以降の予算を余分に確保する必要があり、このことからも平成25年度は経費節約に努めることとした。 今までは、学内で運用管理していたサーバを、学外にアウトソーシングする必要があるため、そのための費用が必要である。またアプリケーションの開発に関しても、今までとは異なるツールを利用する必要が生じるため、専門業者に依頼する方向で検討している。さらに、サーバを運用する際のドメイン名も取得する方向で検討している。 一方、今まで帝京学内で利用してきたSASなどの統計ソフトが利用できなくなるため、別途購入するか、他のソフトで代用するかどうかについても検討している。
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