| 研究課題/領域番号 |
24501116
|
|---|
| 研究機関 | 南九州大学 |
|---|
研究代表者 |
遠藤 晃 南九州大学, 人間発達学部, 教授 (40586525)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 環境教育 / 地域の自然 / 科学的リテラシー / 総合的な学習の時間 / ESD / 小学校 / アクティブ・ラーニング |
|---|
| 研究実績の概要 |
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」に関して、沖縄県座間味村立慶留間小学校と阿嘉小学校において引き続き、地域の自然を題材として探求する環境教育の授業を年間を通して総合的な学習の時間（以下、総合学習）に実践し、児童への教育効果と教員の指導方法に関して調査を行った。その結果、児童主体の課題解決学習に必要な教師の指導の在り方を示唆する事例が観察された。また、フランス・ブルターニュ地方のユネスコスクールLucien PAYE小学校を訪問して授業見学とディレクターへのインタビューを行った。また、新しい課外授業(TAP)制度に関して、博物館とメディアテック(図書館) が小学生向けに実施した授業を見学し、担当者へのインタビューを行った。これらのデータは、児童の興味・関心を引き出し発展させる指導者の在り方について、今後のプ ログラム開発に重要な示唆を与えるものである。
目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」に関して、宮崎県内の二つの小学校において継続して地域の自然を題材とした課題解決学習に取り組んだ。また、新たに一校でも取り組みに着手した。さらに規模の大きな、ユネスコスクール・綾町立綾小学校の総合学習について、担当教員と確認をしながら年間を通した複数の体験学習の進め方に検討を加え実践し、各教科・各単元や学習指導要領と連動した環境教育の年間計画の組み立てに関する知見が得られた。
目的3「教員の環境教育に関する資質向上」に関して、昨年に引き続き「環境教育概論」の受講者に環境教育について質問した結果、環境教育に関して「自然保護」という認識が強いことがわかった。教員の環境教育指導の資質と意識の向上にはESDおよび総合的な学習の時間、アクティブラーニングなど、いま求められる学力との関係のなかで提示することが必要であると考えられた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」に関して、沖縄県座間味村立慶留間小学校と阿嘉小学校の実践を継続し、事例を集めることで児童主体の課題解決学習に必要な要素が明らかになってきた。また、フランスでは小学校や課外授業(TAP)など、教育実践の現場を観察すると同時に担当者へのインタビューも行うことができた。これらの調査から、児童の興味・関心を引き出し発展させる指導者の在り方に共通な要素を見出すことができ、当初の目的を達成できた。
目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」に関して、宮崎県内の御池小学校および丸野小学校での実践研究に加えて、有水小学校でも取り組みに着手できた。また、国内のESD普及拠点と位置付けられるユネスコスクール・綾町立綾小学校でも小学校と協働して総合学習の進め方の検討と実践を行い、想定以上に進展させることができた。
目的3「教員の環境教育に関する資質向上」に関して、「環境教育」が学校教育の中での位置付けが明確でないという問題点が明らかになり、当初の目的を達成できた。
|
| 今後の研究の推進方策 |
目的1「小規模校における環境教育事例の検証とプログラム開発・実践」に関して、沖縄県座間味村立慶留間小学校と阿嘉小学校の実践を継続するとともに、授業に携わった教員へのインタビューを行い環境教育の検証を行うとともに、プログラムに必要な要素を抽出する。また、フランスでの実践事例およびインタビューをまとめてプログラム開発の基礎資料とし、必要に応じて補足のデータ収集調査を実施する。
目的2「環境教育プログラムの適用・検証と標準化」に関して、宮崎県内の御池小学校および丸野小学校、有水小学校での教育実践に参加し、児童の学びのプロセスと学校教育に即したプログラムの要素を抽出する。とくに、ユネスコスクール綾小学校では、ESDの視点から総合学習を見直し、進め方の検討と実践を進める。
目的3「教員の環境教育に関する資質向上」に関して、現職教員および教員志望者への環境教育への意識調査を行うとともに、教員免許状更新講習や大学の講義を通して、資質向上のために必要な要素を検出する。
以上の実践・調査により得られた知見・資料を基にして、環境教育プログラムの開発と検証、実践をくり返しながら標準化を図る。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
調査地点の増加に伴う旅費およびデータ処理の人件費等が必要になるため、平成26年度の一部を平成27年度に使用する。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
調査地点の増加に伴う旅費およびデータ処理の人件費等が必要になるため、下記のように使用する計画である。
物品費:150,000円、旅費:500,000円、人件費・謝金:300,000円、その他:64,864円、間接経費:180,000円
計1,194,864円
|
