| 研究課題/領域番号 |
24501145
|
|---|
| 研究機関 | 文教大学 |
|---|
研究代表者 |
小林 勝法 文教大学, 国際学部, 教授 (70225499)
|
|---|
| 研究分担者 |
木内 敦詞 筑波大学, 体育系, 教授 (40241161)
嵯峨 寿 筑波大学, 体育系, 准教授 (30261788)
|
|---|
| キーワード | 大学体育 / 高等教育 / ＦＤプログラム / 分野別ＦＤ / プレＦＤ / 教員採用 / 新任教員 / ＦＤ診断 |
|---|
| 研究概要 |
近年では、体育学専攻の大学院生や新任教員の中には学士課程で体育学を専攻していなかったり、教員免許を取得していなかったりとバックグラウンドが従来とは異なってきた。そこで、大学体育の分野別ＦＤとプレＦＤの必要性も高まっており、これらのプログラムを開発し、評価することを本研究の目的としている。平成25年度は当初の計画に従って以下の３つの研究に取り組み、成果を得た。
「ＦＤ診断シートの作成と実態調査」では、国立教育政策研究所が開発した「ＦＤマップ」(2009年)を参考にして、ＦＤ診断シート（個人版と組織版）を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、ＦＤの実態を把握した。調査結果は学会で公表し、『大学体育』102号に投稿し、掲載された。
「初任教員のニーズの把握」では、「大学体育初任教員にとって必要なサポート」を探るために、House (1981) によるソーシャルサポートの枠組みにそって、若手の大学体育教員を対象にグループインタビューとアンケートを実施し、合計27名からの回答を得た。
今後も若手大学体育教員を対象に調査を継続し、学会誌に報告する。
「ＦＤプログラムの開発」では、これまでに行った調査や先行研究を参考にして、新任教員向けと主任教員向けのｅラーニング教材を１本ずつ開発し、ウェブ上で公開した。教材のユーザー調査を行い、教材の評価をして、学会誌に投稿する。
そして、平成24年度に作成したプレＦＤ教材の有効性や問題を探るために、大学院生などを集めた大学教員就職セミナーを大阪と東京で１回ずつ開催し、就職希望者の現状やニーズを把握した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は、大学体育の分野別ＦＤとプレＦＤのプログラムを開発し、その評価をすることである。平成25年度は当初の計画に従って以下の３つの研究に取り組み、概ね計画通り、目的を達成した。
「ＦＤ診断シートの作成と実態調査」では、国立教育政策研究所が開発した「ＦＤマップ」(2009年)を参考にして、ＦＤ診断シート（個人版と組織版）を作成し、それをもとにした調査を約570の大学・短大を対象に実施し、ＦＤの実態を把握した。調査結果の内、組織版については、『大学体育』102号(平成25年12月発行)に投稿し、掲載された。個人版については、大学体育研究フォーラム(平成26年2月)で報告した。そして、文教大学紀要に投稿する。
平成24年に開発したプレＦＤのｅラーニング教材は平成25年6月からウェブ上で公開し、教材のユーザー調査を行っている。そして、新任教員向けと主任教員向けのｅラーニング教材を１本ずつ開発し、ウェブ上で公開した。これらの作成については計画通り、順調に遂行している。
「初任教員のニーズの把握」では、「大学体育初任教員にとって必要なサポート」を探るために、若手の大学体育教員を対象にグループインタビューとアンケートを実施し、合計27名からの回答を得た。平成25年度には学会誌に報告する予定であったが、１年遅れている。
なお、平成24年度に作成したプレＦＤ教材の利用を促進し、多くのユーザー評価を得るために、大学院生などを集めた大学教員就職セミナーを大阪と東京で１回ずつ開催し、就職希望者の現状やニーズを把握した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究は初期の計画通りに順調に進んでおり、今後も計画通りに遂行する。具体的には以下の通りである。
「ＦＤ診断シートと実態調査」は調査や学会発表を終了した。２本目の論文を平成26年度中に公表し、完了する。
「初任教員のニーズの把握とコミュニティ形成」は、平成24年度からおこなったニーズ調査を終え、調査結果を学会誌に投稿するとともに、平成26年度の大学体育研究フォーラムでその成果を発表する。
「ＦＤプログラムの開発とユーザー調査」では、ＦＤのｅラーニング教材を6月までに１本開発し、ウェブ上で公開する。これをもって作成は計画通り終了となる。ウェブ上でのアンケート調査は想定していた以上に回答率が低いので、それを補うために、全国各地の指導的な教員に教材の評価を依頼する。また、教材の利用を促進するために、教材の内容に関連したワークショップを開催する。
それから、３年間の研究成果をまとめたダイジェスト・レポートを作成し、大学体育関係者に配布する。
|
| 次年度の研究費の使用計画 |
研究費の繰り越しが約120千円生じたが、理由の一つに研究分担者の木内が年度途中に大阪工業大学から筑波大学へ移籍したために、研究打ち合わせの交通費が計画よりも少なく済んだことが挙げられる。研究は計画通り進んでおり、支障はない。
翌年度は、当初の計画通りに研究を遂行し、さらに、指導的教員に依頼して、ｅラーニング教材の評価をしてもらう計画である。
|
