| 研究課題/領域番号 |
24501196
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
神田 明延 首都大学東京, 人文科学研究科(研究院), 准教授 (10234155)
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| 研究分担者 |
湯舟 英一 東洋大学, 総合情報学部, 教授 (70339208)
山口 高領 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 講師 (60386555)
鈴木 政浩 西武文理大学, サービス経営学部, 講師 (10316789)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | チャンク / 英語リーディング / 読解効率 / 提示法 / 音読 / CALL |
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| 研究概要 |
本研究課題の目的である英語速読能力の向上を加速させる方途として、CALLソフトウェアによる音声付チャンク(フレージング)提示を利用した音声トレーニングが有効であることを示すために、以下の実際の授業での処遇を行った。実験群としては、一つは音読を多く行った群と、黙読のみの群に大別される。それら全ての実験群・統制群では、読解及びリスニングプレ・ポスト試験と情意アンケートを実施した。その結果、音読群では英文内容理解後に，チャンク単位で音声と文字を同期して提示しながらの一斉音読訓練を継続することで，読解速度と読解効率を向上させる可能性が示された。ただし，読解理解度の向上は認められなかった。しかしながら、理解度を下げることなくWPMが上昇したことは，同じ理解度を得るための時間が短縮されたと言える。また，チャンク読みは，内容理解前であっても後であっても同様に読解効率の向上に効果が期待できる教授法であると言える。さらに，一斉チャンク音読は他の方式に比べて，学習者の満足感を高める一例が示されたことで，従来から言われてきたCALLによる個別訓練が常に最良の効果をもたらすとは言えず，一斉方式の教授法にも学習者の満足度を高める要素が存在することが分かった。
しかしながら、今後の課題としては，チャンク一斉音読による読解効率とWPMの向上効果を認めた上で，(1) WPMをさらに効率的に伸ばす訓練方法を模索することと，(2) 速度だけでなく正確さも担保する読みを可能にする訓練方法やCALL教材の開発，さらに，(3) どれだけ訓練を行えば理解の度合いを高めつつ同時にスピードを高められる段階に到達するか，すなわち，どれだけ訓練を行えば，理解と速度とのバランスのよい読解指導が成就するのか，という点に焦点を当てた研究も必要になるであろう。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定していた実授業での処遇実験が事故なく順調に実施でき、年間を通じたデータも採取できた。さらに処遇するクラス数も増加してデータとしての信頼性も増したと言える。しかしながら、所期の研究目的であるチャンク提示のテキストと音声の同期表示による音読または速読処遇における読解効率の伸びが、リスニング能力に転移する効果については有意な結果を得ていないので、処遇の質・量を高めていく方策を考え行かねばならない。
また研究発表の予定は以前よりまして頻繁になり、処遇結果を様々な側面から分析して、多様な学会・雑誌等で発表・投稿できるようになった。今後はさらに国際学会に発表を計画している。
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| 今後の研究の推進方策 |
前掲のようにチャンク提示を利用したクラス一斉音読の処遇に主に昨年は成果を見たが、それぞれの授業での、音読活動が年間を通じて同様であったことで、学習者にそれ以上の効果を求めるのに、制約があったようにも受け取れるので、今後は音読処遇の多様な取り組みを工夫する。一つは集団での一斉音読ばかりでなく、個別音読も多様性を持ちつつ、各授業に合った形で変化を持たせ、さらなる読解効率の向上に資する方法を考案したい。それにより実授業での処遇が多くの大学やクラスが関わるようになるので、連携をして処遇の統制を取れるようにする。また、学習者への音読処遇についてのフィードバックも何らかの形で行えるような方法を検討したい。
また研究成果の精度を上げるため、これまでプレポスト試験のテストの信頼性を担保するために、実験群とは別に検証のためのクラス試験をいくつか行い、妥当性を検討する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
昨年度中国での国際学会を暴動のためキャンセルした分を、今年英国における国際学会で発表するため、旅費を前年度から繰り越して支出する。また国内の学会でも発表のための旅費を協力者も含めて支出する。
教材ソフトウェア製作費を協力者でもある開発者に支出する。および同氏のその技術利用についての講習、専門知識提供についても謝礼を支出する。また研究会開催会場である東洋大学において、会議開催のための環境整備費を一部支出する。また、各授業において処遇にかかわる必要な物品購入について支出する。
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